福利厚生サービスのおすすめ4選! 導入時の注意点や導入のメリットも紹介

福利厚生をより充実したものにしたいと考えている担当者の方も多いのではないでしょうか。
しかし、個人のライフスタイルの多様化に伴いそれぞれが満足できる福利厚生を提供することが難しくなりつつあります。福利厚生サービスなら従業員に幅広いサービスを提供できるだけでなく、自社で福利厚生制度を運用するよりもかかるコストを抑えることが可能です。この記事では福利厚生サービスを外注するメリットとその選び方、おすすめの福利厚生サービスについて解説していきます。

1.福利厚生サービスとは

福利厚生といえば、自社で長年かけて整えていくもの、というイメージがある方も多いのではないでしょうか。実は今、大企業やグループ企業だけでなく、ベンチャー企業や中小企業でも福利厚生を充実させる動きが高まっています。その理由は、福利厚生をアウトソーシングし、“サービス”として導入できる手法が主流になってきたため。ここでは、その概要をご紹介します。

1-1 福利厚生サービスが注目されている理由

福利厚生はもともと、大企業やそのスケールメリットを活かせるグループ企業が独自に導入し、自社の製品やサービスを自社社員がお得に使える、また他社との差別化要素として導入するというケースが多く、そのイメージはなかなか抜けきれていません。例えば大手小売業などでアルバイトなどでの就業経験がある人なら、安く自社の商品を購入したり、飲食ができたりといったメリットを享受していた人もいるのではないでしょうか。

それに対して、中小企業や起業間もないベンチャー企業に勤める従業員には、福利厚生は無関係と思われている方もいると思います。働き方も多様化し、一部のサービスを一律に誰もが享受することや企業側が押し付けることは、現代ではあまり芳しくない選択肢です。

その中で生まれたのが福利厚生サービスを外注することです。自社と関係ないサービスなども含め、従業員がそれぞれ自由に選択して利用できる福利厚生の手段のひとつとして昨今注目を集めています。

1-2 福利厚生サービスとは？

自動車を持ったことがある方は、JAF(日本自動車連盟)サービスに加入している方が多いのではないでしょうか。ロードサービスのイメージに加え、会員優待サービスがあることも併せてご存じの方が多いと思います。2,000万人を超える加入者基盤を活かし、サービス提供元にとっては有効な広報手段となり、加入者にとってはクルマを使ってさまざまな提携先のサービスを利用できるのが特徴です。

福利厚生サービスは、これと同様に、そのサービスに加入する企業の従業員に与えられる優待であると考えるとイメージしやすいのではないでしょうか。企業が福利厚生サービス提供会社に｢従業員ひとりあたり〇〇〇円/月｣という形でサービス利用料を支払い、その従業員は自由にサービスをメニューから選び利用できるといった流れになります。

企業としては、福利厚生を管理する手間が省け、かつ、自社と関連はないけれど、従業員にとっては日常的に利用したいサービスを提供できるなど、企業にも従業員にも、双方にメリットが多いのが特徴です。 

1-3 福利厚生サービスを導入するにあたって

現在、自社にどのような福利厚生があるのかを見直しをすることが大切です。その結果、自社で取りそろえた福利厚生で満足なニーズが満たせているのであれば、それで十分と判断できるでしょう。しかし、ライフスタイルが多様化し、ダイバーシティ経営が求められる現代で、自社の福利厚生だけで従業員のニーズを充足させることは、なかなか難しいでしょう。

その際に役に立つのが福利厚生サービスです。福利厚生費の見直しの結果、自社で運営している福利厚生は維持しながら、無駄を省きつつ、総合的にさまざまなサービスをまとめて簡単に導入できるのは非常に強みであると言えます。

2.福利厚生サービスを外注するメリット

福利厚生サービスを外注するメリットは主に3つ挙げられます。
自社でどれだけのメリットが得られるのかを考えながら見ていきましょう。

　① 従業員に幅広いサービスを提供できる
　② コスト削減に繋がる
　③ 担当者の業務削減および効率化

4-2 福利厚生倶楽部

リロクラブは。“中小企業にも大企業並みの福利厚生を”という思いから、福利厚生サービスを日本で初めて事業家したパイオニアです。
「福利厚生倶楽部」は、毎日を豊かにする"ふくり"のサービスを充実させ、コロナ禍の影響が尾を引く中、健康推進コンテンツやショッピングサイトの強化など、巣ごもり需要に応えるサービスの充実を図ってきました。

　　　　 　 　 　　

4-3 ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションは従業員とその家族があらゆる局面で利用できる会員制福利厚生サービスで、140万件以上のサービスを取り揃えています。2022年4月にJTBベネフィットを吸収合併し、「えらべる倶楽部」でしか取り扱っていなかった施設施設とも新たに提携しました。 

4-4 ライフサポート倶楽部

ライフサポート倶楽部の基本的な考え方は、導入した企業の従業員・家族の「ウェルビーイング」の実現にあります。「からだ・こころ・くらしのすべてが満たされた"ちょうどイイ"状態」にするために、満たされない状況をライフサポート倶楽部のサービスによりセルフマネジメントすることで支援するというコンセプトとなっています。

5.福利厚生サービスを選ぶときのポイントと注意点

福利厚生サービスは、前章で紹介したような大手サービスのほか、職域や対象を絞った小規模なサービスも含めれば非常に多く存在します。その中で、自社にあったサービスを導入･選択するためにはどうすれば良いのでしょうか。また、そもそも福利厚生サービスを導入するにあたって、本当に導入をすべきなのでしょうか。そう考える福利厚生担当者(広域的に、人事担当者や労務担当者を含みます)も多いと思います。この章では、実際に導入を検討する際のポイントや注意点を紹介します。

5-1 導入目的が明確か

｢どうして福利厚生サービスを導入するのか｣｢福利厚生サービスの導入で、誰が、どのようなメリットを享受できるのか｣といった点を事前に明確にしておきましょう。これは、導入後にどのような効果が得られたのか、その結果、今後どうすればさらに良くなるのか、といった効果検証を行う際にも非常に大切な示準となります。導入前後で何が変わったのか、本当に効果があったのか、などを定かにするためにも、当初定めた目標･目的を定かにしておくことが大切です。

5-2 従業員目線で見たときに本当に利用したいか

例えば職種･業種として“連休がない”企業もあるでしょう。労働基準法に則ってはいるが、そもそも連休を取れない職場環境も多くあるはずです。そんな環境で｢宿泊メニューの利用促進をするために割引を大きく設定する｣といった行動をしても、実現可能性が低く、意味が非常に薄れてしまうでしょう。“従業員目線で、これがあれば嬉しい! 積極的に使う!!”といったメニューを多く取り揃えたり、会社が補助を行うなどの取り組みがあれば、従業員の会社への愛着心も高まります。

5-3 従業員の要望を反映しているか

従業員が求めている福利厚生のかたちと、企業が従業員に伝えたいメッセージやビジョンとの間に乖離はありませんか?

従業員が何を求めているか、また企業は従業員に何を伝えたいのか、ここに乖離があると、せっかくの福利厚生制度も企業の一方的な押し付けになってしまうおそれがあります。

従業員が求めている要望により添いながらも、きちんと企業のメッセージも伝え、相互に歩み寄るための手段として福利厚生サービスを利用できれば、単純な満足度向上の手段としてだけでない副次的な効果が得られるでしょう。

6.まとめ

本記事では福利厚生サービスを外注するメリットとその選び方、おすすめの福利厚生サービスについて解説してきました。自社に合った福利厚生サービスを選択して最大限のメリットを得られるようにしましょう。福利厚生サービスによって従業員の満足度が向上すれば離職率の低下や業績の向上も見込むことができます。

著者情報

株式会社イーウェル　ウェルナレ事務局

「人も、企業も、ウェルビーイングへ。」をテーマとして、企業の健康経営や福利厚生の支援を行う株式会社イーウェルが運営する、BtoB（人事総務向け）オウンドメディア「ウェルナレ」の編集部。
2021年7月にメディアリリース後、毎年60回以上、有名企業様とのコラボセミナーや官公庁の専門分野に特化した方を招いてのカンファレンス、大学教授による福利厚生勉強会の開催や専門家記事の掲載などを実施し、多くの方に好評いただいております。
人事部署や経営者が、会社のウェルビーイングを向上されるためのヒントを探して、日々活動しています。