福利厚生サービスのおすすめ4選! 導入時の注意点や導入のメリットも紹介
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福利厚生をより充実したものにしたいと考えている担当者の方も多いのではないでしょうか。
しかし、個人のライフスタイルの多様化に伴いそれぞれが満足できる福利厚生を提供することが難しくなりつつあります。福利厚生サービスなら従業員に幅広いサービスを提供できるだけでなく、自社で福利厚生制度を運用するよりもかかるコストを抑えることが可能です。この記事では福利厚生サービスを外注するメリットとその選び方、おすすめの福利厚生サービスについて解説していきます。
1.福利厚生サービスとは
福利厚生といえば、自社で長年かけて整えていくもの、というイメージがある方も多いのではないでしょうか。実は今、大企業やグループ企業だけでなく、ベンチャー企業や中小企業でも福利厚生を充実させる動きが高まっています。その理由は、福利厚生をアウトソーシングし、“サービス”として導入できる手法が主流になってきたため。ここでは、その概要をご紹介します。
1-1 福利厚生サービスが注目されている理由
福利厚生はもともと、大企業やそのスケールメリットを活かせるグループ企業が独自に導入し、自社の製品やサービスを自社社員がお得に使える、また他社との差別化要素として導入するというケースが多く、そのイメージはなかなか抜けきれていません。例えば大手小売業などでアルバイトなどでの就業経験がある人なら、安く自社の商品を購入したり、飲食ができたりといったメリットを享受していた人もいるのではないでしょうか。
それに対して、中小企業や起業間もないベンチャー企業に勤める従業員には、福利厚生は無関係と思われている方もいると思います。働き方も多様化し、一部のサービスを一律に誰もが享受することや企業側が押し付けることは、現代ではあまり芳しくない選択肢です。
その中で生まれたのが福利厚生サービスを外注することです。自社と関係ないサービスなども含め、従業員がそれぞれ自由に選択して利用できる福利厚生の手段のひとつとして昨今注目を集めています。
1-2 福利厚生サービスとは?
自動車を持ったことがある方は、JAF(日本自動車連盟)サービスに加入している方が多いのではないでしょうか。ロードサービスのイメージに加え、会員優待サービスがあることも併せてご存じの方が多いと思います。2,000万人を超える加入者基盤を活かし、サービス提供元にとっては有効な広報手段となり、加入者にとってはクルマを使ってさまざまな提携先のサービスを利用できるのが特徴です。
福利厚生サービスは、これと同様に、そのサービスに加入する企業の従業員に与えられる優待であると考えるとイメージしやすいのではないでしょうか。企業が福利厚生サービス提供会社に「従業員ひとりあたり〇〇〇円/月」という形でサービス利用料を支払い、その従業員は自由にサービスをメニューから選び利用できるといった流れになります。
企業としては、福利厚生を管理する手間が省け、かつ、自社と関連はないけれど、従業員にとっては日常的に利用したいサービスを提供できるなど、企業にも従業員にも、双方にメリットが多いのが特徴です。
1-3 福利厚生サービスを導入するにあたって
現在、自社にどのような福利厚生があるのかを見直しをすることが大切です。その結果、自社で取りそろえた福利厚生で満足なニーズが満たせているのであれば、それで十分と判断できるでしょう。しかし、ライフスタイルが多様化し、ダイバーシティ経営が求められる現代で、自社の福利厚生だけで従業員のニーズを充足させることは、なかなか難しいでしょう。
その際に役に立つのが福利厚生サービスです。福利厚生費の見直しの結果、自社で運営している福利厚生は維持しながら、無駄を省きつつ、総合的にさまざまなサービスをまとめて簡単に導入できるのは非常に強みであると言えます。
福利厚生関連の事例集【ダウンロード用資料】
「WELBOX」導入後の全てを紹介!導入企業一覧も紹介しています。
2.福利厚生サービスを外注するメリット
福利厚生サービスを外注するメリットは主に3つ挙げられます。
自社でどれだけのメリットが得られるのかを考えながら見ていきましょう。
① 従業員に幅広いサービスを提供できる
② コスト削減に繋がる
③ 担当者の業務削減および効率化

2-1 従業員に幅広いサービスを提供できる
従業員の人数が多い場合や年齢層が広い場合には、それぞれに最適な福利厚生を提供することが難しいです。
福利厚生サービスなら豊富なサービスメニューを取り揃えているので、従業員に幅広いサービスを提供することができます。福利厚生によって従業員の満足度が上がれば離職率の低下や業績の向上にもつながるでしょう。
2-2 コスト削減につながる
福利厚生サービスを取り入れることでコスト削減につながります。
福利厚生サービスは取り入れているクライアント企業の従業員数が多いほどスケールメリットが増し、より低価格でサービスを利用することが可能です。自社では行うことができないような福利厚生も福利厚生サービスではスケールメリットによって低価格で実現可能にしています。
2-3 担当者の業務削減及び効率化
福利厚生を自社で運用する際には当然担当者がいなければなりません。
福利厚生サービスを利用すれば担当者の業務削減および効率化を図ることができ、その分他の業務に集中して取り組めるようになります。
2-4 事業規模を問わず中小企業でも充実させられる
福利厚生を自社で運用する際には当然担当者がいなければなりません。
福利厚生サービスを利用すれば担当者の業務削減および効率化を図ることができ、その分他の業務に集中して取り組めるようになります。
3.福利厚生サービスの選び方
福利厚生サービスを選ぶ際には以下の3つのことを意識してください。
自社が最も重視する部分で選ぶようにすると良いでしょう。
① プランで選ぶ
② 利用できるサービスで選ぶ
③ 必要なコストで選ぶ
3-1 プランで選ぶ
福利厚生サービスには2種類のプランがあります。
● パッケージプラン
● カフェテリアプラン
パッケージプランは宿泊施設・スポーツクラブや映画などの豊富なメニューがパッケージされた福利厚生を利用できるプランのことです。
その一方で、カフェテリアプランは企業が指定したサービスメニューを従業員が選択して利用するプランとなっています。従業員には補助金としてポイントが付与されており、サービスを利用するたびに消費されていきます。従業員が自分で利用したいサービスを選ぶことができるので満足度が高くなる傾向にあります。
3-2 利用できるサービスで選ぶ
福利厚生サービス会社はそれぞれで利用できるサービス内容が異なるため、自社の従業員が利用しやすいサービスを多く含んでいるものを選択すると良いでしょう。
福利厚生サービスの導入を検討している場合には従業員に「欲しい福利厚生は何か」というアンケートを取ってみるのも面白いかもしれません。
3-3 必要なコストで選ぶ
福利厚生サービスを利用する際には月額費と入会金が必要です。
月額費と入会金は企業の人数規模や利用するコースによっても異なります。自社の経済状況と重ね合わせながらどのサービスが自社に最適か検討してみましょう。
3-4 企業に応じたカスタマイズ性で選ぶ
福利厚生サービスの最たる特徴のひとつとして、メニューのラインナップが非常に豊富であることが挙げられます。このすべてがメリットではなく、企業によっては 競合他社のサービスがメニューに含まれる場合もあるため、特定のメニューだけオン/オフを切り替えられる、などのカスタマイズに柔軟に対応できることが求められます。
その他に以下のように、企業の風土や文化、従業員に対してのメッセージなどを指し示すことができるようにカスタマイズができると、導入のハードルや持続性がぐっと高まるでしょう。
● 特定のメニューや宿泊施設などに企業が一部の補助を加えられる
● 在宅勤務を支援するグッズの購入に割引を加えられる
● 企業独自のメッセージやブランドステートメントをトップ画面に表示できる
3-5 申込のしやすさで選ぶ
前述通り、福利厚生サービスの導入には、現在の社内の福利厚生の見直しから始めるのが理想です。現在、どのような福利厚生があって、どの程度の従業員が利用しており、どれくらいのコストがかかり、どの程度効果があるのかを確認し、その結果、そのサービスが今後も必要なのか、などから始まり、今後どのようなメニューが求められているのか、などを検討する必要があります。福利厚生サービス導入にあたっての一番の大きなハードルとなります。
しかし、導入までに、このハードルをともに乗り越えてくれるような心強いサポートがあればどうでしょう。導入前段階から、導入に実際に至るとなったとき、導入後もサポートや利用率の向上に向けてともに検討をしてくれる体制が整っていれば、安心して申し込みができるでしょう。つまり、これが申し込みのしやすさにつながるのです。
Webサイトに掲載されている情報だけでは分かりづらい、取得できないため、実際に問い合わせてみて困っている点や懸念するポイントなどを伝え、どのように解決に至れるのかを一緒に考えてくれるような福利厚生サービス提供企業に一任してみると良いでしょう。
4.福利厚生サービスおすすめ4選(五十音順)
本章では、福利厚生サービスとして人気を博しているおすすめのサービスを5つ紹介します。どれも多くの企業及び会員が利用しているサービスなので安心して利用できるものとなっています。自社が最も重視する部分で選ぶようにすると良いでしょう。
4-1 WELBOX(ウェルボックス)
WELBOX |
|
運営企業 |
株式会社イーウェル |
会員数 |
370万人(2022年4月時点) |
入会金 |
登録人数によって異なる |
月額費 |
プラン・登録人数によって異なる |
導入企業 |
トヨタ自動車株式会社 株式会社デンソー 株式会社ジェイテクト 株式会社資生堂 大日本住友製薬株式会社 |
介護・育児・自己啓発・健康増進・旅行やエンターテイメントなど、多彩なメニューがパッケージとなっている福利厚生サービスです。
WELBOXには、大手企業を中心とする豊富な受託実績・ノウハウがあり、各企業のニーズや予算に応じて、会社補助金を活用して任意のメニューをカスタマイズできます。それにより、どのジャンルの生活支援を各企業が考えているか、従業員に分かりやすくメッセージを伝えることができます。
ままた、WELBOXは在宅勤務の普及や外出機械の減少というニーズの変化に応じて、自己啓発やリスキリングなど自己啓発メニューが充実しました。充実した福利厚生を目指すなら「WELBOX」
従業員のライフスタイル・ライフステージに応じて、メニューを選択しご利用いただくことが可能です。
WELBOX関連資料【ダウンロード用資料】
4-2 福利厚生倶楽部
福利厚生倶楽部 |
|
運営企業 |
株式会社リロクラブ |
会員数 |
672万人(2022年4月時点) |
入会金 |
30,000円~(従業員数によって異なる) |
月額費 |
550円~(プランによって異なる) |
導入企業 |
大阪ガス株式会社 株式会社ラウンドワン 池田泉州銀行 株式会社ジュピターテレコム 積水化学工業株式会社 |
リロクラブは。“中小企業にも大企業並みの福利厚生を”という思いから、福利厚生サービスを日本で初めて事業家したパイオニアです。
「福利厚生倶楽部」は、毎日を豊かにする"ふくり"のサービスを充実させ、コロナ禍の影響が尾を引く中、健康推進コンテンツやショッピングサイトの強化など、巣ごもり需要に応えるサービスの充実を図ってきました。
4-3 ベネフィット・ステーション
ベネフィット・ステーション |
|
運営企業 |
株式会社ベネフィット・ワン |
会員数 |
1,548万人(2022年4月時点) |
入会金 |
20,000円~(従業員数によって異なる) |
月額費 |
600円~(プランによって異なる) |
導入企業 |
日本電信電話株式会社 東洋テック株式会社 株式会社ベルシステム24 エフコープ生活協同組合 JR九州 |
ベネフィット・ステーションは従業員とその家族があらゆる局面で利用できる会員制福利厚生サービスで、140万件以上のサービスを取り揃えています。2022年4月にJTBベネフィットを吸収合併し、「えらべる倶楽部」でしか取り扱っていなかった施設施設とも新たに提携しました。
4-4 ライフサポート倶楽部
ライフサポート倶楽部 |
|
運営企業 |
リソルホールディンクス株式会社 |
会員数 |
200万人(2022年4月時点) |
入会金 |
無料 |
月額費 |
350円~(従業員数によって異なる) |
導入企業 |
リンナイ株式会社 加賀電子株式会社 富士通ゼネラル健康保険組合社 |
ライフサポート倶楽部の基本的な考え方は、導入した企業の従業員・家族の「ウェルビーイング」の実現にあります。「からだ・こころ・くらしのすべてが満たされた"ちょうどイイ"状態」にするために、満たされない状況をライフサポート倶楽部のサービスによりセルフマネジメントすることで支援するというコンセプトとなっています。
5.福利厚生サービスを選ぶときのポイントと注意点
福利厚生サービスは、前章で紹介したような大手サービスのほか、職域や対象を絞った小規模なサービスも含めれば非常に多く存在します。その中で、自社にあったサービスを導入・選択するためにはどうすれば良いのでしょうか。また、そもそも福利厚生サービスを導入するにあたって、本当に導入をすべきなのでしょうか。そう考える福利厚生担当者(広域的に、人事担当者や労務担当者を含みます)も多いと思います。この章では、実際に導入を検討する際のポイントや注意点を紹介します。
5-1 導入目的が明確か
「どうして福利厚生サービスを導入するのか」「福利厚生サービスの導入で、誰が、どのようなメリットを享受できるのか」といった点を事前に明確にしておきましょう。これは、導入後にどのような効果が得られたのか、その結果、今後どうすればさらに良くなるのか、といった効果検証を行う際にも非常に大切な示準となります。導入前後で何が変わったのか、本当に効果があったのか、などを定かにするためにも、当初定めた目標・目的を定かにしておくことが大切です。
5-2 従業員目線で見たときに本当に利用したいか
例えば職種・業種として“連休がない”企業もあるでしょう。労働基準法に則ってはいるが、そもそも連休を取れない職場環境も多くあるはずです。そんな環境で「宿泊メニューの利用促進をするために割引を大きく設定する」といった行動をしても、実現可能性が低く、意味が非常に薄れてしまうでしょう。“従業員目線で、これがあれば嬉しい! 積極的に使う!!”といったメニューを多く取り揃えたり、会社が補助を行うなどの取り組みがあれば、従業員の会社への愛着心も高まります。
5-3 従業員の要望を反映しているか
従業員が求めている福利厚生のかたちと、企業が従業員に伝えたいメッセージやビジョンとの間に乖離はありませんか?
従業員が何を求めているか、また企業は従業員に何を伝えたいのか、ここに乖離があると、せっかくの福利厚生制度も企業の一方的な押し付けになってしまうおそれがあります。
従業員が求めている要望により添いながらも、きちんと企業のメッセージも伝え、相互に歩み寄るための手段として福利厚生サービスを利用できれば、単純な満足度向上の手段としてだけでない副次的な効果が得られるでしょう。
6.まとめ
本記事では福利厚生サービスを外注するメリットとその選び方、おすすめの福利厚生サービスについて解説してきました。自社に合った福利厚生サービスを選択して最大限のメリットを得られるようにしましょう。福利厚生サービスによって従業員の満足度が向上すれば離職率の低下や業績の向上も見込むことができます。
監修者 株式会社イーウェル 健康経営推進室
イーウェルで提供している福利厚生、健康経営などのサービスをご紹介!
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