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2021/12/24 (公開:2021/08/04)

社員の健康増進を促す福利厚生3選_メリットや選び方についても


社員の健康増進を促す福利厚生3選_メリットや選び方についても

「社員の健康増進を促したいけれど何をしたら良いのかわからない」「健康増進を促す福利厚生は何がある?」と悩みを抱えている担当者の方も多いのではないでしょうか。また、実際に健康増進に取り組んでみたものの、成果があまり出なかったという場合もあるかもしれません。この記事ではの健康増進を促すメリットと健康増進を促すための福利厚生の選び方、おすすめの福利厚生について解説していきます。

 

1.社員の健康増進を促す「健康経営」が注目されている

近年、社員の健康増進を促す「健康経営」が注目されています。
健康経営とは「従業員等の健康管理を経営的な視点で考え 戦略的に実践すること」と定義されています。

現在の日本では労働人口の減少が問題視されており、企業の経済活動を維持するために労働者の健康を守ることが一つの鍵となっています。政府も2014年度に「健康経営銘柄」の選定、2016年度に「健康経営優良法人認定制度」を創設するなど健康経営を後押ししている状況です。健康経営に取り組んでいる企業が「見える化」されることで、社会的に評価が高まりつつあります。


2.社員の健康増進を促すメリット

社員の健康増進を促すメリットとして主に以下の3つのことが挙げられます。

・生産性が向上する

・離職者が減る

・採用時のアピールになる


2.1 生産性が向上する

健康増進を促して社員が健康を維持することで、生産性の向上が期待できます。もし病欠者が出た場合は、他の社員がその分の仕事を負担することになるため仕事量が増え、生産性が落ちてしまいます。対して、社員が健康で病欠者の出にくい環境が整っていれば、一人当たりの仕事量を減らすことができ、結果として生産性の向上につながります。

 

2.2 離職者が減る

自身の身体を気遣ってくれる企業で、健康に安心して働けることから社員の満足度が向上することにより、離職者の減少が期待できます。せっかくコストをかけて教育した社員が戦力になる前に離職してしまうのは企業にとって大きな痛手です。特に労働人口が減っている今、離職者が増加してしまうと経営が立ち行かなくなる可能性もあります。
2030年には644万人の人手が不足するというデータも挙がっており、今まで以上に離職者を出さないような対策が必要です。その意味で健康増進を促すことは大きなメリットの一つであるといえるでしょう。

 

2.3 採用時のアピールになる

健康増進を促すことで社員の満足度が高まり、平均勤続年数が高まれば採用時のアピール要素にもなります。求職者に対して「この企業は平均勤続年数が高いから社員の満足度が高い=働きやすい環境が整っている」と認識させることができるからです。
採用難に陥っている業界ほど健康増進に力を入れることをおすすめします。


3.社員の健康増進を促す福利厚生を導入する際の選び方

社員の健康増進を促すには福利厚生の導入が最もカンタンな手段として挙げられます。
健康増進を目的として福利厚生を導入する際には、以下の3つを基準に、優先的に行えるものを選択しましょう。

・心身のケアができるか

・食生活の改善ができるか

・運動不足の解消ができるか

3.1 心身のケアができるか

仕事を行う上で心身のケアは重要です。
例えば、フィットネスジムで身体を動かすことや、マッサージを受けることなどが、体のケアとして挙げられます。特にデスクワークに従事する方は、一日中同じ姿勢でいることもあるため、身体をリフレッシュすることが非常に重要です。また、身体だけでなく心のケアも働くうえでは重要です。
2016年度に厚生労働省によって行われた「労働安全衛生調査」によると「現在の仕事や職業生活に関することで強いストレスとなっていると感じる事柄がある」と回答した労働者の割合は58.3%となっています。このような現状を問題視して、福利厚生の一要素として、メンタルケアを導入する企業も増えてきています。

 

3.2 食生活の改善ができるか

健康を維持するためには栄養バランスのとれた食事を摂る必要があります。2015年度に総務省 行政評価局が行った「栄養バランスに配慮した食生活を送っているか」というアンケートの結果、送っていると回答した人は24.4%でした。つまり、きちんとした食生活を送れていると回答した人は4人に1人しかいない、ということです。
「自分では良い食生活を送れていると思っていても、実際には送れていない」という人も潜在的にいると仮定すると、実際にはもっと低い数値だといえるでしょう。
オフィス内で栄養バランスのとれた食事を摂れるサービスやお弁当の配達サービスなどもあるので導入を検討してみましょう。

3.3 運動不足の解消ができるか

運動不足の解消も、健康のためには欠かせません。世界保健機構(WHO)によると、日本人の3人に1人が運動不足だとされています。運動不足になると生活習慣病やうつ病のリスクを高めるだけでなく、仕事効率の悪化も招きかねません。少しでも社員が運動できるような福利厚生制度の導入を考えてみましょう。



4.社員の健康増進を促すおすすめ福利厚生3選

社員の健康増進を促す際におすすめの福利厚生を3つ紹介します。
前章 「健康増進を目的として福利厚生を導入する際の選び方」で述べた心身のケア、食生活の改善、運動不足の解消が行える福利厚生を中心に解説します。

 

4.1 健康応援サイト「KENPOS」

「KENPOS」は従業員・組合員の健康維持・増進を支援するWeb・アプリサービスです。歩数、体重、健康活動の記録・確認は勿論、SNS機能やインセンティブ機能など、行動を継続させるための機能を豊富に取り揃えています。

『KENPOS』は下記に該当する法人向け従業員にオススメとなっています。

①健康施策をたくさん実施しているが、なかなか継続しない

②従業員の健康活動を管理するツールがない

③これから、健康施策をどんどん打っていきたい

従業員の健康管理をおこないたいが「やり方がわからない」「継続することができない」「社内健康イベントをおこないたいがなかなかできない」など悩まれている企業や従業員も多くいらっしゃるのではないでしょうか。『KENPOS』はそのような悩みを解決できる一つの手段としておすすめできるサービスとなっています。詳しい詳細は下記ページへ進んでみてください。

『KENPOS』詳細ページ

https://www.ewel.co.jp/category/service/kenpos/p796/

https://service.ewel.co.jp/KENPOS/000.html

 

4.2 オフィスで健康的な食事を「OFFICE DE YASAI」

OFFICE DE YASAIはその名の通りオフィスで野菜などの健康的な食事を摂ることができるサービスです。

オフィスに冷蔵庫を置くだけで導入することができ、好きな商品を選んでお金を払えば誰でも健康的な食事を摂取することができます。また、リモートワークの場合にはオフィスだけでなく自宅まで届けることも可能です。

株式会社OKANが2019年に行った「従業員が求める福利厚生ランキング」によると2位に食堂及び昼食補助が入っていることからも需要が高いサービスだといえるでしょう。

『OFFICE DE YASAI』詳細ページ:https://www.officedeyasai.jp/


4.3 会議室がスポーツジムに「BOOST ACTIVE」

BOOST ACTIVEは自由な時間に社内でスポーツをするという福利厚生プログラムです。働いている社員に合わせてプログラムを選択することができます。例えばヨガやストレッチ、ボクシング、ダンス、ランニング、ウォーキングなどが選択可能です。

スケジュールも週に1回、2回また月に1回など企業のペースに合わせて実施されます。また実施場所や開始時間にも柔軟に対応できるので、社員も集まりやすく運動不足を解消する気持ちの良い汗を流すことができるでしょう。社員同士のコミュニケーションの場としても大きな効果を発揮するかもしれません。

『BOOST ACTIVE』詳細ページ:https://boost-inc.jp/active/



5.まとめ

この記事では従業員の健康増進を促すメリットと健康増進を促す際の福利厚生の選び方、おすすめの福利厚生について解説してきました。

従業員の健康増進を促すことで生産性の向上や離職率の低下など様々なメリットを得ることができます。その際に利用する福利厚生は心身のケア、食生活の改善、運動不足の解消が行えるものを選ぶようにするとよいでしょう。

いきなりこれら全てを行うことは難しいので、一つずつ改善できるように福利厚生の見直しや導入をご検討されてはいかがでしょうか。

監修者 株式会社イーウェル HRソリューション本部


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