健康経営を支援するアプリ10選を紹介！導入するメリットや企業事例も解説

カロママプラスは、AIにより、健康維持に関するアドバイスをその場で受けられるのが特長です。食事や運動、睡眠に関する記録をつければ、AIから生活習慣改善のための提案がされます。提案内容は約2億通りの提案パターンがあるので、ユーザーの状況に適したサポートを受けられるでしょう。また、管理栄養士が保健指導を行うオンラインサポートもあり、健康維持のための食事管理も実践しやすいです。

 

さらに、管理画面では健康経営に関するデータ検証も可能です。自社の健康課題を把握し、課題解決のためにどのようなサポートが必要かを模索することもできます。

 

参考：『カロママプラス』

1-3 カスタマイズ性の高い「みんチャレ Healthcare」

みんチャレ Healthcareは、他の従業員と楽しくコミュニケーションを取りながら健康課題に向き合えるアプリです。それぞれが目標を設定し、他の従業員と一緒に目標を達成するための習慣をサポートします。

 

食事や睡眠、運動など、抱える課題は人によって異なるので、それぞれが目標設定できる点がメリットです。コミュニケーションを円滑にしたいチームに導入したり、抱える課題が近い従業員同士が一緒に目標達成を目指したりするのにも活用できます。

 

参考：『みんチャレ』

1-4 低コストで導入できる「aruku&(あるくと) for オフィス」

とにかく運動習慣をつけることが健康経営における課題だと感じているのであれば、aruku&for オフィスの導入がおすすめです。ウォーキング習慣をつけるためのものなので、運動が苦手な人や健康意識が低い人が多い会社でも取り入れやすいアプリです。

 

aruku&for オフィスでは、ウォーキングイベントの実施も可能で、豪華賞品が当たるキャンペーンも実施されます。他の従業員と競い合いながらゲーム感覚で楽しめるので、無理なく続けられるのがメリットだと言えるでしょう。

 

担当者の管理ツールでは、従業員の利用状況を確認できるので、健康経営の効果検証にも役立てられます。

 

参考：『aruku&(あるくと) for オフィス』

1-5 40万人以上が利用する「グッピーヘルスケア」

40万人以上が利用するグッピーヘルスケアは、解決したい健康課題を設定し、それに適した機能によって健康維持ができます。企業や健康保険組合、自治体にも利用されています。ウォーキングや体操といった運動面だけでなく、食事やお酒、メンタル、生理を改善するための機能も利用可能です。

 

企業で導入すれば、部署ごとにチームを分け、ウォーキングイベントを開催することもできます。また、従業員の睡眠や食事、メンタル面の健康状態も把握できます。自社の従業員がどのような健康課題を抱える傾向があるのかが明確になるため、改善策も打ち出しやすくなるでしょう。

 

参考：『グッピーヘルスケア』

1-6 ポイントが貯まる「からだカルテ」

からだカルテは、株式会社タニタヘルスリンクが運営するアプリです。アプリと連携する対応機器で計測すれば、体重や体脂肪率、基礎代謝量や内臓脂肪レベルなど、さまざまな指標が自動でアプリに転送されます。

 

転送されたデータはアプリ上で健康グラフとして日々の指標の変化が可視化されます。また、歩いた分だけ貯まる「からだカルテポイント」は、楽天ポイントやネットマイルに交換できるので、モチベーションの維持もしやすいです。

 

健康コラムやタニタ従業員食堂レシピを閲覧でき、楽しく健康について学べるコンテンツもたくさん用意されています。インプットとアウトプットをバランス良く取れるので、健康的な生活習慣づくりに役立てられるでしょう。

 

参考：『からだカルテ』

1-7 約3万人が利用する「＆well（アンドウェル）」

約3万人が利用する＆wellは、健康に対する意識変容、行動変容、習慣化のサポートをするアプリです。&wellフェスタという健康がテーマの大規模イベントの開催や、オンラインコンテンツの配信など、健康意識を高めるきっかけづくりができます。

 

アプリでは健康活動の推移をグラフで確認でき、健康活動によってポイントも貯まるため、無理なく習慣化することも可能です。また、豪華景品つきのウォーキングイベントも開催できます。

 

健康経営の担当者に対するサポートも行っており、健康経営をテーマとした会報誌やカンファレンスの開催も随時行われます。&wellのコンサルティングによって健康経営優良法人認定制度の対策も可能です。

参考：『&well』

1-8 健康情報の一元管理「FiNC for BUSINESS」

FiNC for BUSINESSは健康管理の一元管理から、健康課題の改善メニューまでをまとめて提供します。特に健康診断・ストレスチェック・過重労働状況・面談記録などバラバラな健康データを一元管理することで、判定、受診勧奨、労基署報告などの工数を削減したり、健康診断業務のペーパーレス化を実現し業務効率化を図ります。

 

また、「フィジカル」「エンゲージメント」「メンタル」の複数の軸での健康課題の特定から、課題に応じた効果的なソリューションの提供、歩数ランキング、健康プログラム(BMI改善、健診数値改善)などの改善メニューの施策など、トータルでサービスを提供します。

参考：『FiNC for BUSINESS』

1-9 ゲーム感覚で続けられる「KIWI GO（キウイゴー）」

KIWI GOは、ゲーム感覚で楽しめるアプリです。運動によってコインが貯まり「ごほうび」と交換できます。同じ趣味の人同士でつながれる社内サークルが作成されるので、社内の交流も活発になるでしょう。

 

映画やゴルフ、グルメなどの趣味を登録しておけば、共通する趣味を持つ人のグループチャットが作成されます。これまで交流することのなかった従業員同士がつながれるきっかけになるでしょう。楽しみながら運動習慣をつけることができるため、運動が苦手な人が多い企業や、異なる部署とのコミュニケーションも活発にしたい企業におすすめのアプリです。

参考：『KIWI GO』

1-10 シンプルでわかりやすい「SUNTORY^＋（サントリープラス）」

「シンプルだから続けやすい」と好評のサントリーが運営する健康アプリ「SUNTORY^＋」。「朝起きて水を一杯飲む」や「いつもより速く歩く」など、簡単に達成できるミッションを与えられるので、無理なく続けやすいです。

アプリ内で貯めたポイントは、サントリーの自動販売機で利用でき、健康飲料の購入でさらに健康意識の高まりが期待できます。効率的に健康活動を続けられるため、1ヶ月後の継続率も80%超えと高く、利用者アンケートでは88%のユーザーが「健康にいい行動が増えた」と実感しています。

健康施策には一部有料オプションがありますが、基本利用料はかからないので、気軽に始められるアプリです。導入から効果的な活用までサポートデスクが伴走してくれるので、安心して健康経営を進められるでしょう。

参考：『SUNTORY^＋』

2.健康経営にアプリを導入するメリット

企業が健康経営に取り組む際、アプリを導入するメリットは以下の4つです。

• 健康経営優良法人の認定を満たせる
• 健康経営の成果が明確にわかる
• 従業員の健康意識が向上する
• 公平な福利厚生を提供できる

それぞれ具体的に解説します。

　 　　　　 　 　

2-1 健康経営優良法人の認定を満たせる

アプリを導入することで、健康経営優良法人の認定条件を満たすことができます。健康経営優良法人の条件を考慮して作成されているアプリも多々あるからです。例えば、健康経営優良法人の認定条件として、以下のものがあります。

• 食生活の改善に向けた取り組み
• 運動機会の増進に向けた取り組み
• メンタルヘルス不調者への対応に関する取り組み

 「KENPOS」や「カロママプラス」では、食事や運動、メンタルヘルスケアに関するアドバイスを受けられます。これらのアプリを通じて健康経営を進めていれば、健康経営優良法人の認定条件を満たしやすくなるでしょう。

参考：経済産業省『健康経営優良法人認定制度【認定基準】』

　

2-2 健康経営の成果が明確にわかる

アプリを導入することで、健康経営の成果が目に見えてわかるのもメリットの一つです。健康課題は人によって異なりますし、日常生活での行動はわからないので数値化するのが難しいでしょう。

しかし、アプリを使えば従業員の食事や運動などの生活習慣に関するデータが可視化されます。健康経営の導入前と導入後とでは従業員の健康意識や行動はどれほど変化したのか明確にわかるようになるでしょう。健康経営の成果を具体的に数値化したい場合もアプリの導入は有効だと言えます。

　

2-3 従業員の健康意識が向上する

アプリには、健康意識が高まる動画コンテンツやネット記事の配信、健康に関するイベントなど、従業員の健康意識が向上する仕組みが整っています。健康意識が高まることで、自ら食事管理や運動習慣をつけられるようになります。

 

健康意識が高い従業員が増えるほど、健康を大事にする社風が育まれ、健康経営の効果は最大限に活かせるでしょう。そうなると、従業員のパフォーマンスが向上するうえに「従業員を大切にする会社」と見られ、採用にも有利に働く可能性が高いです。

　

2-4 公平な福利厚生を提供できる

事業所の場所や居住地などによって、福利厚生で受けられる恩恵は異なります。しかし、健康経営アプリは、すべての従業員が公平に福利厚生を受けることが可能です。

新たな施策が従業員によって不公平であれば、社内から不満の声があがることもありますが、健康経営アプリの導入はそのリスクも低くなります。健康は誰にとっても大切なことなので、アプリを機に健康意識が高まれば、従業員自身やその家族からも喜ばれるでしょう。 

3-3 使いやすさで選ぶ

もし、スマートフォンを使い慣れていない世代の従業員が多いのであれば、アプリの使いやすさも重視すべきです。若い世代にしか使いこなせない、複雑な操作が必要なアプリは、年配の従業員から敬遠されます。

いかにシンプルに設計されており、データの入力やコンテンツの閲覧までの工数が少ないかを考慮してみましょう。文字やボタンの大きさや、直感的に操作できるかどうかも重要です。導入前に、幅広い年齢層の従業員に利用のしやすさについて意見を聞いてみましょう。 

3-4 モチベーションにつながるものを選ぶ

健康意識は人によって大きく異なるので、モチベーションを保ちながら利用できるアプリを選びましょう。例えば、歩いた歩数だけポイントが貯まったり、社内イベントで競い合ったりするゲーム感覚のアプリが代表例です。

 

最初は目新しさで健康意識が高まったとしても、モチベーションが保たれる仕組みがなければ長続きはしません。健康対策は継続的に実践しないと効果は出にくいので、モチベーションの維持は大切です。

　　　　 　 　

4.健康経営にアプリを導入する時の注意点

健康経営にアプリを導入する際に注意点もあります。アプリを導入してから社内で反対の声があがってしまうと、多くの時間と労力を割いてしまうでしょう。そうならないために、アプリ導入時の注意点を押さえておきましょう。

　 　

4-1 健康への関心が低い人でも使ってもらえるものを選ぶ

 

健康への関心が低い人にとって、健康経営への取り組みは面倒と感じられてしまいがちです。そのため、健康意識が低い人にも使ってもらいやすいアプリを選びましょう。

 

例えば、健康意識は低くても、社内交流を活発にしたい人が多いのであれば、部署ごとにチームとなって歩数を競い合えるアプリがおすすめです。ただ健康対策をするだけでなく、その他にも効果を得られるアプリは健康意識の低い従業員にも受け入れやすいでしょう。 

　 　

4-2 導入前に従業員に伝える

 

アプリ導入の目的を聞いていなければ、従業員は利用する意味を見いだせないため、アプリの利用率は低下する可能性が高いです。健康経営アプリを導入するには、従業員自身や会社にどのような意義があるのかをあらかじめ説明しておきましょう。

 

全従業員が集まる会議の場や、メールや掲示などで何度も伝えるように心がけるのが大切です。導入前に健康経営に対する従業員の意識を高めておく必要があります。

5.健康経営アプリの導入で成功した企業事例

実際、健康経営アプリはどのように活用されているのでしょうか？健康経営アプリを有効活用するイメージをつかむために、実際の導入例を見ていきましょう。

 

　

5-1 ニッセイ保険エージェンシー株式会社

ニッセイ保険エージェンシー株式会社は、ウォーキングアプリを導入しました。複数の事業所を持つので、リアルイベントの開催は難しいと感じていましたが、アプリなら誰でも参加できる形でウォーキングイベントを実施できると判断したためです。

 

その結果、従業員の運動意識が高まり、歩く習慣をつける人が多くなりました。イベントにも100名以上が参加し、多くの従業員に関心を持たれている施策となっています。

5-2 横河電機株式会社

横河電機株式会社などが加入する横河電機健康保険組合では「KENPOS」を導入し、毎年「KENPOS」 を利用した「チャレンジウォーキング」を実施しています。この施策は「KENPOS」の様々なコンテンツを利用しながら、健康づくりを意識し、運動習慣の定着化を目指して、みんなで楽しくウォーキングをすることを目的としています。

 

6か月間で180万歩以上を歩くことがチャレンジ目標となっており、これをクリアすると達成者全員に完歩章が贈呈されます。このようなプレゼントを付与することにより、多くの組合員より注目を集め、健康意識を高めるイベントとなっています。

5-3 洛陽化成株式会社