福利厚生でマッサージを導入する方法を解説｜導入するメリットや導入企業例もご紹介

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2.福利厚生におけるマッサージの役割と利点

福利厚生としてのマッサージは、従業員の健康やストレスを軽減するために、企業が一部または全額の費用を負担し、提携店舗やオフィス内の専用スペースで提供されるサービスです。これは企業が従業員の慰労と健康を重視する姿勢を示すための重要な取り組みの一つとなっています。

導入形態は企業によって異なりますが、マッサージには大きく分けて医療的な側面とリラクゼーションの側面の二つがあります。
医療的な側面では、法律で定義されている「医療類似行為」のマッサージがあります。これは、専門家による施術を基本とし、疾病の治療や予防を目的としたものです。
一方、リラクゼーション側面では、整体やリフレクソロジー、美容施術など、主に心身のリフレッシュや健康の維持を目的としたマッサージが提供されます。

このようなマッサージサービスの導入により、従業員は日常のストレスや疲れを解消し、リフレッシュすることができます。この結果、業務の生産性向上や、職場の雰囲気向上にも寄与すると考えられます。

また、福利厚生のマッサージサービスの費用は、条件により企業が経費として計上することが可能です。
さらに、業務内容にマッサージが関連している企業では、競合他社の調査や研修の一環として、マッサージサービスを利用させることもできます。この際には、研修費やマーケティング費として経費計上することが可能です。

福利厚生としてのマッサージは、単にリラクゼーションを提供するだけでなく、従業員の健康を守り、生産性を向上させるための有効な手段といえます。その結果、企業全体としての競争力やブランド価値の向上にも寄与すると考えられるのです。

3.福利厚生でマッサージを導入するメリットをご紹介！

福利厚生でマッサージやエステを導入すると、どんなメリットがあるのでしょうか。本章では、導入する際のメリットを整理してご紹介いたします。

3.1 社員の生産性向上が望める

福利厚生の一環としてマッサージを導入することによって、生産性の向上が望めます。心身ともに疲れている状態で仕事を続けていくより、日ごろの疲れを取り、リフレッシュして仕事に励んでもらう方が社員のモチベーションも高まると考えられます。
マッサージを受けることにより、従業員は健康な身体を維持することができるでしょう。

3.2 社内でもマッサージを受けることができる

マッサージを受けられるスペースがある企業や、オフィスへ出張する契約を行っている場合は、こちらから実際に店舗へ行かなくてもよいため、就業時間中に施術を受けられるなど、利用しやすいことはメリットといえます。
また、社内で受けるスペースを確保することによって、施術を積極的に受けやすくする環境を作り、心理的な働きかけをすることができ、社員の心身の健康を守るというメッセージも伝えやすくなります。

3.3 福利厚生費などの経費にできる

従業員だけでなく、会社側にもメリットがあります。福利厚生として導入することによって、経費としての計上が可能となります。
ただし、経費計上をする際には下記をクリアしている必要があるので、注意していきましょう。

• 福利厚生として従業員の誰もが利用できること
• 家族経営の法人でないこと
• 個人事業主やフリーランスでないこと

3.4 社員の定着率が向上する

こうした取り組みを会社全体として行っていけば、企業側の社員への配慮が浸透し、広く理解を得られることにより、よい会社だ、ホワイト企業だ、という認識につながり、社員の定着率の向上、および離職の抑制がおおいに望めます。
また、良い人材を獲得する際のアピールポイントにもなり得ます。社員の健康に配慮している企業と、そうでない企業とでは、ここで大きな差が出てくるのではないでしょうか。

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4.マッサージの福利厚生制度を導入する方法

マッサージ制度の導入は前述のとおり、従業員のストレス軽減や健康促進の手段として効果的ですが、導入にあたってはいくつかの手順と注意点が存在します。ここでは、マッサージの福利厚生制度をスムーズに導入するためのステップをご紹介します。

4.1 適切なマッサージの種類を選ぶ

マッサージにはさまざまな種類があり、それぞれの施術内容や効果が異なります。そのため、導入を検討する際には、従業員のニーズや企業の予算に合わせて適切なマッサージを選ぶ必要があります。特に、施術者の資格や経験は、従業員の安全と信頼のために重要です。国家資格を持つ施術者や信頼できる専門団体に所属する施術者を選ぶとよいでしょう。

4.2 運用方法を検討する

マッサージの福利厚生制度の運用方法を検討する際には、施術の場所や費用、利用の頻度などを明確にする必要があります。企業の予算や従業員の利便性を考慮しながら、最も適切な方法を選ぶことが求められます。例えば、オフィス内にマッサージのスペースを設ける、提携店舗を利用する、出張マッサージを導入するなど、さまざまな方法が考えられます。


マッサージの福利厚生サービスの運用形態

運用形態	概要	備考
拠点出張型	オフィスなどの拠点に、マッサージの施術者が出張して福利厚生サービスを提供する。	福利厚生費として経費にしやすい傾向がある。 マッサージのサービス利用できる日を設定し、効率的な運用ができる。 拠点で施術場所を設けることで従業員が利用しやすいが、在宅勤務者が多いと利点が薄い。 拠点のどこかにマッサージ施術が行える場所を作る必要がある。
社内常駐型	オフィスなどの拠点に、マッサージの施術者が常駐して福利厚生サービスを提供する。	福利厚生費として経費にしやすい傾向がある。 拠点で施術場所を設けることで従業員が利用しやすいが、在宅勤務者が多いと利点が薄い。 利用者が少ない場合、サービス提供に無駄が発生する。 拠点のどこかにマッサージ施術が行える場所を作る必要がある。 スタッフを丸抱えする形態のため、導入・維持費用は高額になりがちである。
来院型	従業員がマッサージの施術者がいる場所に来訪し、福利厚生サービスを受ける。	福利厚生費として経費にしづらい傾向があるが、福利厚生の原則「均等待遇」を強調する狙いで、特定のサービス内容を指定すると処理しやすい。 福利厚生のアウトソーシングサービスにおけるカフェテリアプランのメニューの一つとして設定されることも多い。
自宅出張型	従業員の自宅に、マッサージの施術者が出張し、福利厚生サービスを提供する。	福利厚生の原則「均等待遇」と「社会通念上相当」のサービスを設計しづらく、福利厚生費として経費にしにくい。 マッサージサービス料の他に、都度出張費用がかかるために利用の総額が高額になる傾向がある。

4.3 費用の範囲を設定する

マッサージの福利厚生制度の費用は、企業が全額負担するか、一部を補助するかに分かれますが、いずれにしても重要なのは、福利厚生の原則である「均等待遇」を守りつつ、社会通念上相当な範囲内での費用補助を行うことです。
また、なるべく多くの従業員に平等に施術を受けてもらえるような補助設定にする必要があります。あまりに補助が手厚すぎて予約が殺到し、受けたいのにいつも枠が埋まって利用できない、一部社員だけが毎週定期的に予約してしまっている、というような状態は、導入の目的から言って好ましくないでしょう。
補助内容については、導入スタート後にも状況を確認し、受益と負担のバランスを見ながら最適な状況に改定していく必要があります。

4.4 契約を結ぶ

適切なマッサージの種類と運用方法が決まったら、専門のマッサージ業者との契約を進めます。この際、契約上も従業員全員が均等にサービスを受けられるような内容であること、サービスの品質や施術者の資格などの確認が必要です。また、契約内容の変更や追加についても、十分な検討を行うことが求められます。

4.5 社内周知とスタート

マッサージの福利厚生制度を社内に周知し、従業員からのフィードバックを受け取りながら制度をスタートします。周知の方法としては、社内ミーティングやポスター、社内イントラネットやWeb掲示板などを活用すると効果的です。
また、こういった新しい取り組みは、トップダウンでその意図や目的を上から周知し、さらにマネージャー層が自らためしに施術を受けて見せることで、「受けてもいいんだ」「ぜひ受けよう」という空気を醸成し、浸透させやすくなります。
また、最初だけでなく、定期的な情報発信も、継続してサービスを提供し利用してもらうためには必須です。

このように、マッサージの福利厚生制度を導入するための手順は明確ですが、その背後には従業員の健康や生産性の向上を目指す企業の姿勢が必要です。適切な計画と運用によって、従業員と企業双方にとってのメリットを最大限に引き出すことが可能となります。

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5.マッサージを福利厚生として導入している企業例

マッサージを福利厚生として導入している企業では、どんな形態で、どんなサービス提供をしているのでしょうか。
企業の具体例を通して、自分の会社で導入する際の考えるヒントにしてください。

5.1 株式会社Wiz（ワイズ）

DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進するため幅広く事業展開をしている『ITの総合商社』である株式会社Wiz（ワイズ）では、拠点出張型の「会社deマッサージ」という制度を導入しています。

毎月第3木曜日に、プロのマッサージ師を招き、就業時間中に会社でマッサージが受けられる制度です。
会議室をマッサージ室に変更し、一度に2名まで施術を受けられます。
1回15分完全予約制で毎回予約が殺到するそうですが、営業部は偶数月、その他の部署は奇数月など、事業部ごとに予約できる月が決められていて、予約が取れないということは少ないとのこと。
予約受付メールで送られてくる時間帯を選ぶだけでマッサージを受けることができ、それ以外の手間がかからないことが、利用率が高い理由の一つだそうです。

出典：利用率が高い福利厚生！全従業員が対象の「会社deマッサージ」とは？？　株式会社Wiz（ワイズ）

5.2 株式会社コロプラ

スマートフォンゲームやコンシューマーゲームの開発を行う株式会社コロプラでは、社内常駐型でマッサージルーム「Kuma SPA」を運営しています。

国家資格を保有したプロのマッサージ師が常駐し、従業員であれば誰でも無料で就業時間内にマッサージを受けることができる施設が設置されています。
業種柄、従業員にクリエイターが多く、PCでの長時間作業を続けることになるため、「心身ともに健康な状態で、仕事に専念してほしい」という想いから導入されました。

出典：コロプラ新オフィスの全貌を公開！コンセプトは「従業員の健康×クリエイティブな活動環境」　株式会社コロプラ

5.3 福利厚生パッケージサービス「WELBOX」でのマッサージ補助

弊社イーウェルの福利厚生パッケージサービス「WELBOX」を利用して、マッサージを受ける際の費用を補助している企業もあります。
この制度はチケットを取得して対象のマッサージ店で施術を受ける「来院型」に分類されます。

福利厚生パッケージサービス「WELBOX」を利用した設定では、市場にあるマッサージサービスをチケットで利用する際に、そのチケットの購入に割引や特典が適用されます。パッケージサービス「WELBOX」の特典の適用に加え、さらに利用チケットの代金を1枚につき定額補助する、という設定も可能です。

この場合、例えば市価1,000円のマッサージチケットを購入するとしましょう。

　例：マッサージサロンA　マッサージチケット1,000円分
　　　WELBOX会員価格　850円（一般価格より150円引き）
　　　特別補助金　500円/1枚（年間上限枚数あり）

WELBOXの会員特典として提携料金での購入ができますので、割引価格850円となり、さらに1枚500円の補助が入ることで、従業員は1,000円のマッサージチケットを350円で購入できることになります。補助分の500円は、従業員の勤務先企業が負担します。
チケットを割引かつ補助付きで購入した従業員は、自分の利用しやすい店舗を選んで施術を受けられます。
この方法では、就業時間中にマッサージの利用はできませんが、通勤途中にある店舗や自宅の最寄店舗を選べたり、休みの日を使ってゆっくりリフレッシュすることができます。

また、補助を使って割引購入できるマッサージサービスを限定したり、1年に購入できる枚数に上限を設けたり、補助額も500円に限定せずに適宜調整することで、1人が大量に購入することを防ぎ、すべての従業員に公平に使ってもらうことができます。
会社側も、従業員が利用した分だけ補助金を負担すればいいので、社内常駐型などに比べ、費用負担はかなり軽くなります。

出典：コストをかけずに充実した福利厚生を実現するパッケージサービス「WELBOX」

6.まとめ

本記事では、福利厚生の一環としてマッサージを導入する際の企業側のメリットについていくつかご紹介させていただきました。企業側としては社員の健康について考えることは今後重要です。いかに健康で業務に励んでもらえるかを考え、生産性を高めていくうえでは、マッサージやその補助を導入することを検討する価値はあるのではないでしょうか。

著者情報

株式会社イーウェル　ウェルナレ事務局

「人も、企業も、ウェルビーイングへ。」をテーマとして、企業の健康経営や福利厚生の支援を行う株式会社イーウェルが運営する、BtoB（人事総務向け）オウンドメディア「ウェルナレ」の編集部。
2021年7月にメディアリリース後、毎年60回以上、有名企業様とのコラボセミナーや官公庁の専門分野に特化した方を招いてのカンファレンス、大学教授による福利厚生勉強会の開催や専門家記事の掲載などを実施し、多くの方に好評いただいております。
人事部署や経営者が、会社のウェルビーイングを向上されるためのヒントを探して、日々活動しています。