福利厚生としてジムを導入するには？法人向けサービスの種類・費用・選び方を解説

福利厚生は、給与や賞与とは別に、企業が従業員に提供する制度やサービスです。法律で定められている法定福利厚生に加え、企業が任意で設ける法定外福利厚生があります。

法定外福利厚生には、住宅支援や食事補助、健康管理、レジャーなどさまざまな種類がありますが、福利厚生制度の整備状況には企業の規模による違いもみられます。

特に中小企業では、人材確保や定着に向けて働きやすい環境の整備が重要になる一方、自社だけで多様な制度を整備・運用することが難しいケースもあります。

そこで注目されているのが、外部の福利厚生サービスを活用して、ジムやフィットネスクラブなどの健康支援を提供する方法です。

2026年4月施行「食事補助の非課税枠改正対応ガイド」を見る

福利厚生制度の整備状況には企業規模による違いがあり、特に中小企業では限られた人員や費用で福利厚生を充実させることが課題になる場合があります。

外部の福利厚生サービスを利用すれば、自社でジムを設置したり、複数の施設と個別に契約したりする負担を抑えながら、従業員に運動機会を提供可能です。

ここでは、福利厚生の現状と、ジムを含む健康支援サービスが注目される背景について解説します。

2-1 福利厚生制度には企業規模による差がある

福利厚生には、休暇制度、住宅支援、健康管理、食事、レジャーなどさまざまな制度があります。

福利厚生制度・施策がある企業の割合は、全般的に企業規模が大きいほど高い傾向が示されています。また、実施している福利厚生施策の数も、企業規模が大きくなるほど多くなる傾向があります（参照元※1）。

また、令和3年度の常用労働者1人1か月平均の法定外福利費は4,882円でした。法定外福利費には、医療保健や食事、文化・体育・娯楽などに関する費用が含まれています（参照元※2）。

福利厚生の導入には一定の費用が必要であり、企業規模や予算に応じて、効率的に制度を整える必要があります。

参照元※1：独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」https://www.jil.go.jp/institute/research/2020/203.html

参照元※2：厚生労働省「令和3年就労条件総合調査の概況」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/21/dl/gaikyou.pdf

2-2 中小企業で福利厚生サービスを活用するメリット

中小企業が福利厚生サービスを利用するメリットは、自社で施設や制度を一から整備する負担を抑えられることです。

福利厚生サービスでは、ジムやフィットネスクラブだけでなく、旅行、レジャー、育児・介護、自己啓発など複数のメニューをまとめて提供できる場合があります。

従業員が自分のライフスタイルに合わせて必要なサービスを選べるため、限られた予算でも幅広い福利厚生を提供しやすくなります。

福利厚生としてジムの利用制度を提供することは、従業員が運動に取り組むきっかけになり、健康づくりを支援できます。

企業にとっても、福利厚生の充実を通じて従業員の働きやすい環境を整えたり、採用・定着に向けた企業の魅力を高めたりすることにつながる可能性があります。

さらに、健康経営やウェルビーイングの観点からも、従業員の健康を支援する施策の一つとして活用できます。以下で、具体的なジムの導入メリットを見ていきましょう。

2026年4月施行「食事補助の非課税枠改正対応ガイド」を見る

3-1 従業員の健康維持・増進をサポートできる

ジムが利用できる環境が整うと、従業員が運動を始めるきっかけを提供できます。運動は健康づくりを支える重要な要素の1つであり、特に、費用やきっかけがなく運動を始められない従業員にとって、福利厚生による費用負担の軽減は利用のきっかけになる可能性があります。

3-2 運動習慣の形成につながる

ジムを福利厚生として利用できれば、従業員が日常的に運動する環境を整えやすくなります。

たとえば、勤務先や自宅の近くにあるジムを利用できれば、仕事帰りや休日にも通いやすくなります。複数の施設から選択できるサービスなら、従業員それぞれの生活スタイルにも対応しやすいでしょう。

たとえばパッケージ型福利厚生の「WELBOX」では、全国各地の多様なフィットネス施設と提携しており、遠くに暮らす二親等以内の家族も従業員と同様に会員価格でジムを利用できます

ただし、ジムを導入するだけで運動習慣が身につくわけではありません。利用しやすい施設や料金設定など、継続利用につながる仕組みも重要です。

3-3 採用・定着や従業員満足度の向上につながる

福利厚生は、企業が従業員の働きやすさや生活を支援する姿勢を示す要素の一つです。JILPTの調査では、福利厚生制度に満足している従業員ほど、現在の会社での就労継続を希望する割合が高い傾向が確認されています（参照元※1）。

ジムだけで採用や定着の課題を解決することはできませんが、日常的に利用しやすい福利厚生の一つとして企業の魅力向上に活用できます。

3-4 健康経営やウェルビーイングの推進に活用できる

従業員の健康を企業が支援する取り組みは、健康経営の考え方とも関係しています。経済産業省は、健康経営を従業員の健康保持・増進につながる取り組みを経営的な視点から考え、戦略的に実践すること、としています（参照元※3）。

ジムやフィットネスサービスの提供も、従業員の運動機会を確保する健康支援の1つとして検討できる施策です。特に近年は、仕事と介護の両立や、2025年施行の改正育児・介護休業法への対応が企業の急務となっています。

WELBOXでは、ジム優待だけでなく、介護に関する専門記事や動画セミナー、介護用品購入の割引などを網羅した「介護ナビ」が標準提供されています。従業員の健康維持から両立支援までをトータルでカバーしており、企業の健康経営と人的資本経営の推進を力強く支援します。

参照元※3：経済産業省「健康経営」
https://www.meti.go.jp/policy/mono_info_service/healthcare/kenko_keiei.html

福利厚生としてジムを利用できるようにする方法には、特定のスポーツジムとの法人契約、福利厚生サービスの利用、オンラインフィットネスなどがあります。

企業のオフィス内にトレーニング設備を設置する方法もあります。それぞれ費用や運用負担、従業員の利用しやすさが異なるため、自社に合った方法を選びましょう。

以下で、具体的なジムの種類と利用法をご紹介します。

2026年4月施行「食事補助の非課税枠改正対応ガイド」を見る

4-1 スポーツジム・フィットネスクラブと法人契約する

企業が特定のスポーツジムやフィットネスクラブと法人契約を結び、従業員が利用できるようにする方法です。利用する施設が明確になるため、従業員の勤務地や居住地の近くに対象施設がある場合は、利用しやすい方法です。

一方、対象施設が限られるため、複数の勤務地がある企業では利用環境に差が出る可能性があります。契約料金や利用条件、対象となる従業員の範囲などを確認しましょう。

4-2 福利厚生サービスを通じて複数の施設を利用する

福利厚生サービスを利用すると、複数のジムやフィットネス施設を従業員に提供できる場合があります。勤務地や居住地が異なる従業員でも、それぞれが通いやすい施設を選びやすい点がメリットです。

また、総合型のサービスでは、ジム以外にも旅行、レジャー、育児・介護、自己啓発などを利用できるため、福利厚生全体を充実させたい企業にも適しています。

4-3 オンラインフィットネス・トレーニングを利用する

オンラインフィットネスは、インターネットを通じて自宅などでトレーニングやレッスンを利用する方法です。ジムに移動する必要がないため、テレワークを行う従業員や近隣に対象施設がない従業員にも提供しやすいメリットがあります。

動画を好きな時間に利用できるサービスや、オンラインレッスンを受けられるサービスなどがあるため、内容や利用方法を比較しましょう。

4-4 社内にオフィスジムを設置する

企業のオフィス内にトレーニング設備やフィットネスエリアを設置し、従業員が利用できるようにする方法もあります。勤務の前後や休憩時間などに利用できるため、外部のジムへ移動する時間を確保しにくい従業員にも利用してもらいやすくなるでしょう。

同時に、設備費や設置スペースに加え、器具の安全点検・事故防止対策を含めた維持管理などの負担が発生します。導入に当たっては、初期費用だけでなく、継続的な運用負担まで考慮する必要があります。

ジムを福利厚生として導入する際は、まず企業としての目的や従業員のニーズを整理することが重要です。そのうえで、利用できる施設、料金、法人契約の条件、サポート体制などを比較します。導入後に利用されなければ十分な効果を得にくいため、利用促進まで見据えてサービスを選びましょう。

5-1 導入目的と従業員のニーズを整理する

まずは、なぜジムを福利厚生として導入するのかを明確にしましょう。

• 従業員の健康増進
• 運動習慣の支援
• 福利厚生の充実
• 健康経営の推進

など、企業によって目的が異なります。目的に合ったサービスを選ぶことが大切です。加えて、従業員が求めている施設や利用エリア、料金なども確認しておくと、サービスを比較する際の基準を設定しやすくなります。

5-2 利用できる施設やサービスを確認する

福利厚生サービスによって、利用できるジムやフィットネスクラブの種類、施設数、対応エリアなどが異なります。全国に拠点がある企業では、各勤務地や従業員の居住地から利用しやすい施設があるかを確認しましょう。また、ジムだけでなく、オンラインフィットネスや健康相談など他の健康支援に関わるサービスが利用できるかも比較するとよいでしょう。

5-3 法人契約の条件や利用対象者を確認する

法人契約では、利用できる従業員の範囲や料金、契約期間などに条件が設定されている場合があります。正社員だけでなく、パート・アルバイトなども対象になるか、自社の従業員構成に合っているかを確認しておきましょう。

企業が料金を負担するのか、従業員が一部を負担するのかによっても利用しやすさは変わるため、契約前に確認することが大切です。

5-4 導入後の利用促進やサポート体制を確認する

福利厚生は、導入するだけでなく、従業員にサービスを知ってもらい、実際に利用してもらうことが重要です。

サービス提供会社による従業員向けの案内や問い合わせ窓口、利用促進の支援があるかを確認しましょう。

人事・総務担当者が利用状況を把握しやすい仕組みがあるかなど、企業側の運用負担まで含めて比較することがポイントです。たとえばWELBOXでは、利用状況を瞬時にビジュアル化する「利用実績ダッシュボード」に加え、独自の「補助金制度」の自動精算システムが備わっています。利用された補助金はシステム上で自動付与・処理され、未利用分は年度末に精算・返金される仕組みです。無駄なコストを省きつつ、担当者様の後日精算などの実務負荷を大幅に削減できるでしょう。

福利厚生サービス「WELBOX」の詳細を見る

ジムの福利厚生にかかる費用は、契約方法や利用人数、サービス内容などによって異なります。企業が利用料金を全額負担する方法だけでなく、従業員が一部を負担する方法もあります。

料金だけでなく、実際の利用率や満足度、福利厚生費としての取り扱いまで確認し、費用対効果を考えましょう。以下に、主な費用の内訳をご紹介します。

6-1 法人契約にかかる初期費用・月額料金

法人向けジムサービスには、初期費用や月額料金、利用者数に応じた料金など、さまざまな料金体系があります。企業が一定の月額料金を支払う方式や、利用した従業員の人数・回数に応じて費用が発生する方式など、さまざまです。

サービスによっては、最低利用人数や契約期間、解約条件などが設定されている場合もあります。自社の規模に合ったものを選ぶべく、月額料金だけでなく年間の総額や利用条件まで確認しましょう。

6-2 企業負担と従業員負担の違い

ジムの利用料金を企業が全額負担すれば、従業員は利用しやすくなりますが、企業側の費用負担は大きくなります。一方、従業員が一部を負担する仕組みにすれば、企業側のコストを抑えながらサービスを提供できます。

従業員の負担が大きすぎると利用されにくくなる可能性があるため、双方にとって利用しやすい負担割合を検討しましょう。

6-3 ジムの利用費は福利厚生費にできる？

ジムの利用費を福利厚生費として処理できるかどうかは、制度の内容や利用対象者、企業による費用負担などを踏まえて判断する必要があります。

たとえば、法人が従業員の福利厚生を目的としてスポーツクラブの法人会員となったケースが、福利厚生費の例として示されています（参照元※4）。

ただし、特定の役職者だけを対象とするなど利用対象が限定されている場合には、税務上の取り扱いが異なる可能性があります。実際の処理については、社内規程や契約内容を確認し、必要に応じて税理士などの専門家へ相談しましょう。

参照元※4：国税庁「給与等に係る経済的利益」　
https://www.nta.go.jp/law/tsutatsu/kihon/shotoku/05/03.htm

6-4 費用対効果を考える際のポイント

ジムの福利厚生を導入する際は、利用料金の安さだけで判断しないようにしましょう。

料金が安くても利用できる施設が少なく、従業員にほとんど利用されなければ、十分な効果を得られない可能性があるためです。企業の負担額と利用実績を確認しながら、従業員の満足度や健康支援、人材確保などの目的にどの程度貢献しているかを判断し、サービスの妥当性や継続の有無を判断します。

福利厚生のジムサービスを比較するときは、価格だけでなく、利用できる施設や対応エリア、利用条件などを確認することが重要です。

また、企業規模や導入目的によって適したサービスは異なります。従業員が実際に利用しやすいか、導入後の運用を無理なく続けられるかまで含めて比較しましょう。

以下に、福利厚生のジムサービスを選ぶ際の具体的なポイントをご紹介します。

2026年4月施行「食事補助の非課税枠改正対応ガイド」を見る

7-1 利用できるジム・施設の種類と数を確認する

利用できるジムやフィットネス施設が多いほど、従業員が自分に合った施設を選びやすくなります。施設数だけではなく、自社の従業員が実際に利用できる施設が含まれているかを確認しましょう。加えて、ジム以外にヨガやオンラインフィットネスなどの運動サービスを利用できるかも確認すると、従業員の多様なニーズに対応しやすくなります。

7-2 従業員が通いやすいエリアか確認する

自宅や職場から通いやすい場所に対象施設があるかどうかは、利用率に影響する重要なポイントです。複数の勤務地がある企業では、勤務地によって利用できる施設に差がないかを確認する必要があります。サービスを比較するときは、従業員の勤務地や居住地域をもとに、実際に利用できる施設を調べておきましょう。

7-3 料金や利用条件を比較する

法人契約の料金だけでなく、従業員が実際に支払う金額や利用回数、予約方法なども確認します。月額制、都度利用、割引利用など、サービスによって料金や利用方法が異なる場合があります。企業側と従業員側の双方にとって無理のない料金設定か、利用条件が複雑ではないかも比較しましょう。

7-4 企業規模や導入目的に合っているか確認する

福利厚生サービスには、大企業向けのものから中小企業でも導入しやすいものまでさまざまな種類があります。従業員数や予算、福利厚生の目的によって適したサービスは異なるため、自社の条件を整理してから比較して選びましょう。「ジムだけを導入したい」のか、「健康支援をまとめて充実させたい」のかによっても、選ぶべきサービスは変わります。

7-5 導入後のサポートや利用促進施策を確認する

福利厚生サービスを選定する際には、導入手続きだけでなく、従業員への周知や利用促進までサポートしてもらえるかを確認しましょう。

利用方法が分かりやすく、スマートフォンなどから施設を検索・利用できるサービスであれば、従業員が使い始めるハードルを下げやすくなります。

利用状況を確認できる仕組みや担当者向けのサポートがあるかなど、企業側の運用負担の大きさも重要です。

福利厚生制度は、導入するだけでは十分な効果が得られません。従業員に実際に利用される仕組みを整えることが大切です。

ジムの場合も、利用できる施設や料金、利用方法などを分かりやすく周知し、積極的に従業員が利用するきっかけをつくりましょう。

8-1 従業員にサービス内容や利用方法を周知する

ジムの利用方法や対象施設、料金などを従業員に分かりやすく伝えることが重要です。社内ポータル、メール、社内報など、従業員が普段から確認する媒体を使って情報を発信しましょう。導入時だけでなく、定期的に利用方法やおすすめ施設を紹介すると、制度を利用するきっかけを増やせます。

8-2 利用しやすい施設・サービスを提供する

自宅や職場から通いやすい施設を利用できることは、ジムを継続して利用するうえで重要です。複数の施設から選択できるサービスやオンラインフィットネスを利用できる仕組みなら、従業員ごとの生活スタイルにも対応しやすくなります。「制度がある」だけではなく、「実際に使いやすい」ことを重視してサービスを選びましょう。

8-3 利用実績を確認して制度を改善する

導入後は、どの程度の従業員がサービスを利用しているかを確認します。利用率が低い場合は、施設の場所、料金、利用方法、サービス内容、社内での周知方法などに問題がないかを検討しましょう。従業員へのアンケートや利用実績をもとに改善を重ね、継続的に利用される福利厚生制度を目指します。

8-4 導入後の利用低迷を防ぐには？アクティブユーザーを増やす「WELBOX」の活用法

「WELBOX」は、従業員の多様なニーズに応える多彩なメニューを会員価格で提供するパッケージ型の福利厚生サービスです。20代・50代のアクティブユーザー比率で他社を抑え1位を獲得しています。加えて、第三者機関によるインターネット調査では、WEBサイトやアプリの操作性、メニューの探しやすさといったUI/UXの5項目で最も高い評価を獲得しています。

運動機会の提供において大きなハードルとなるのが、従業員それぞれの生活スタイルや居住地による通いづらさです。WELBOXは、従業員の多様なニーズに応える多彩なメニューを会員価格で提供するパッケージ型福利厚生サービスです。20代・50代のアクティブユーザー比率で他社を抑え1位を獲得しており、第三者機関による調査でもUI/UXの5項目で最高評価を獲得しています（※）。

運動習慣化のハードルとなる「通いづらさ」を解決する主な特長は、以下の通りです。

• 豊富な提携施設： コナミスポーツクラブやルネサンス、24時間営業のchocoZAPなど全国の定番ジムと提携しています。
• 都度利用（1Day利用）： 運動初心者でも1回880円〜（※店舗による）で気軽に試せる仕組みがあります。
• 運用管理の効率化： 「利用実績ダッシュボード」により、人事担当者はデータ集計作業から解放され、利用促進施策に専念可能です。

また、企業側には、利用状況や属性別のデータを視覚的に分析できる「利用実績ダッシュボード」が提供されます。人事・総務担当者様は紙やExcelでの複雑なデータ集計から解放され、利用促進に向けた改善施策の立案に専念できるサービスです。

福利厚生サービス「WELBOX」の詳細を見る

ジムを福利厚生として導入する場合、特定のジムと法人契約する方法だけでなく、複数の施設を利用できる総合型の福利厚生サービスの利用も検討しましょう。

総合型サービスでは、ジムやフィットネスだけでなく、旅行、レジャー、育児・介護、自己啓発など幅広いメニューを提供できます。

ここでは、企業規模や導入目的、従業員のニーズに合ったサービスを選べるよう、それぞれの特徴、法人向けの代表的な福利厚生サービスを紹介します。

9-1 WELBOX

WELBOXは、株式会社イーウェルが提供する福利厚生サービスです。運動・フィットネスを含む幅広い福利厚生メニューをパッケージ型で提供しています。

ジム・フィットネスだけでなく、宿泊、レジャー、育児・介護、自己啓発などにも対応しており、ジムだけに限定せず、福利厚生全体を充実させたい企業に向いています。また、企業側の運用を支援する機能も用意されています。導入後の利用状況を把握しやすい仕組みがあり、公式サイトでは他社サービスからWELBOXへ切り替えた企業の利用率向上事例も紹介されています。
福利厚生サービス「WELBOX」の詳細を見る

出典元：
WELBOX サービス紹介ページ
https://www.ewel.co.jp/products/welbox
株式会社イーウェル 企業情報
https://www.ewel.co.jp/company/

9-2 福利厚生倶楽部

福利厚生倶楽部は、リロクラブが提供する企業向けの福利厚生サービスです。フィットネスクラブを含む幅広いサービスを提供しており、宿泊、レジャー、育児・介護、健康支援なども利用できます。自社で複数の福利厚生制度を整備する負担を抑えながら、幅広いメニューを提供したい企業に適しています。

出典元：
福利厚生倶楽部 公式サイト
https://www.reloclub.jp/fukuri/fukurikouseiclub/
株式会社リログループ IR情報
https://www.relo.jp/ir/

9-3 ベネフィット・ステーション

ベネフィット・ステーションは、フィットネスを含む幅広いサービスを提供する総合型の福利厚生サービスです。ジムやフィットネスに加えて、レジャー、ショッピング、学習、育児、介護など、従業員のさまざまなニーズに対応しています。従業員の多様なニーズに対応できる福利厚生サービスを探している企業に向いています。

出典元：
ベネフィット・ステーション 公式サイト
https://bs.benefit-one.inc/
株式会社ベネフィット・ワン IRライブラリ
https://corp.benefit-one.co.jp/ir/library/

9-4 ライフサポート倶楽部

ライフサポート倶楽部は、従業員の暮らしを幅広く支援する福利厚生サービスです。旅行やレジャー、生活支援などに加え、運動や健康に関するメニューも提供しています。ジムだけでなく、健康経営やウェルビーイングを意識した福利厚生を整えたい企業に適した選択肢です。

出典：ライフサポート倶楽部 公式サイト

https://www.resol-fukuri.jp/

出典：リソルホールディングス株式会社 IR情報

https://www.resol.jp/ir/

福利厚生サービスとしてジムを導入すると、従業員の健康づくりや運動習慣を支援できます。また、福利厚生の充実を通じて、採用や定着、従業員満足度の向上につながる可能性もあります。

ジムの導入方法には、スポーツジムとの法人契約、福利厚生サービスの利用、オンラインフィットネス、社内ジムの設置などがあります。企業規模や予算、従業員のニーズによって適した方法は異なります。導入するサービスを選ぶ際は、料金だけでなく、利用できる施設、対応エリア、利用条件、導入後のサポートなどの確認が欠かせません。

特に、制度を導入しても従業員に利用されなければ十分な効果を得られません。自社の導入目的と従業員のニーズを踏まえ、実際に使いやすいサービスを選び、導入後も利用状況を確認しながら改善していきましょう。

福利厚生サービス「WELBOX」の詳細を見る

この記事の執筆

市川 峰大

滋賀医科大学卒業。内科専門医・腎臓専門医として、急性期医療から慢性期・在宅医療まで幅広い内科診療に従事。
その後、エムスリー株式会社にて製薬企業向けマーケティング支援や医療コンテンツ戦略に携わり、臨床とヘルスケアビジネス双方の経験を培う。
現在は日本医師会認定産業医として働く世代の健康支援に携わるほか、株式会社ウェルネスでは経営層20名以上のパーソナルドクターとして、人間ドックのフォローや疾病予防、生活習慣改善、適切な受診支援に従事。
臨床現場と企業双方での経験を活かし、働く人の健康と企業の生産性を見据えた実践的な健康支援を重視している。