福利厚生でヨガを導入するのあり？メリットとデメリットをご紹介！

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2.福利厚生でヨガを導入する際のデメリット

では、逆に福利厚生の一つとしてヨガを導入することによるデメリットはあるのでしょうか。企業側にとってデメリットとなり得ことをいくつかご紹介いたします。

2.1 企業側の費用負担が大きくなる

福利厚生を充実させて、社員のモチベーションや健康を気遣うのは非常に良いことではありますが、その一方で企業側が費用を補助しなければならないため、費用負担が大きくなることが予想されます。
福利厚生を充実できない理由のひとつとして費用面を掲げる企業も多くありますが、社員の健康という代えがたいものを得られる投資と捉え、次年度以降の予算に早々に組み込むといった準備を進めていってはいかがでしょうか。

2.2 従業員満足度に偏りがでてしまう

福利厚生でヨガを導入することは、社員によっては「なぜヨガなのか」など疑問に思う社員もでてくるのではないでしょうか。特に男性社員などは思う方は多いかもしれません。

「ヨガ」の導入はこのような事象がおこってしまう可能性が高く、男性と女性の満足度の偏りが出がちです。そういった点も想定しておくことも重要です。

2.3 生産性低下の可能性がある

ヨガは激しい運動ではないため、一見簡単にできると思う方も多くいるのではないでしょうか。しかし、ヨガは意外と身体の隅々まで筋肉を動かしているため、簡単な動きだからと軽視せずに、少しでも体調の変化がある際には、ヨガを行うのではなく身体をゆっくりと休ませることが重要です。

無理にヨガを行うことによって、生産性を低下させてしまい仕事に影響を与える可能性もあるため、従業員の体調管理も必要となり、会社側としてきちんと管理体制を整えなければならないことも考えられます。

3.まとめ

本記事では、福利厚生の一つとして企業側がヨガを導入した際のメリットとデメリットをご紹介いたしました。福利厚生には様々な種類があり、今後なくてはならない項目の一つとして｢健康に関する福利厚生｣は重要視されています。

企業側のメリットとデメリットをしっかりと理解したうえで、導入するかしないかを検討しなければ、従業員満足度をかえって下げてしまう原因のひとつになります。そのため、社内アンケートの実施やその後の効果測定を行うなど、導入前だけでなく、導入後にも引き続き熟慮が求められます。

著者情報

株式会社イーウェル　ウェルナレ事務局

「人も、企業も、ウェルビーイングへ。」をテーマとして、企業の健康経営や福利厚生の支援を行う株式会社イーウェルが運営する、BtoB（人事総務向け）オウンドメディア「ウェルナレ」の編集部。
2021年7月にメディアリリース後、毎年60回以上、有名企業様とのコラボセミナーや官公庁の専門分野に特化した方を招いてのカンファレンス、大学教授による福利厚生勉強会の開催や専門家記事の掲載などを実施し、多くの方に好評いただいております。
人事部署や経営者が、会社のウェルビーイングを向上されるためのヒントを探して、日々活動しています。