エンゲージメント向上の施策とは ～注目されるエンゲージメントの背景や効果を解説～

昨今、ビジネス環境で注目され始め、今後ますます注目されると考えられるエンゲージメント。

本記事では、そのエンゲージメントの基礎知識として注目される背景や効果などを簡単にお伝えししていきます。

 
※本記事は、2021年11月18日に開催されたウェビナー『エンゲージメントの基礎知識～今注目される、企業におけるエンゲージメント向上の施策とは～』の内容をもとに作成しています。

1.日本企業を取り巻く環境

1-1 労働生産人口の減少

すでにご存じの通り、現在日本では少子高齢化が急激に進んでおり、2060年には労働人口が約2,500万人減少すると言われています。このような背景から採用面では売り手市場に拍車がかかり、優秀な人財の確保が困難な状況となり人財不足が大きな課題になってきます。

※総務省：「人口減少社会の到来より」を参考にしています。

https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/h28/html/nc111110.html

1-2 働き方への価値観の変化

かつては１つの会社に定年まで勤めるのが普通とされてきましたが、時代の変遷による終身雇　用の崩壊により、社会がキャリア型の働き方にシフトしつつあります。また働き方への価値観　も多様化しており、従業員が会社に対して愛着を持てない、働きがいが感じられないと思った　ら、自分にあった働き方を求めて転職するのが当たり前の時代となってきました。そのため人　財の流出も大きな課題です。



　　　　　　　　

1-3 労働生産性の減少

日本生産性本部が発表しているデータによると、OECD加盟諸国の1時間当たりの労働生産性で日本は37ヶ国の21位、また就業者1人あたりの生産性も37ヶ国の26位と国際的にかなり低い結果となりました。ただでさえ低いと感じられる生産性ですが、働き方改革の推進により、労働時間自体にも制限がかかる中で、これまでよりも生産性を上げていく必要があります。

 ３つの環境をまとめると、どんどん人が減っていく中で採用もできず、優秀なやる気のある社員は離れていき、やる気も生産性も不十分になりやすいという問題が、拡大してきているという状態になります。これらの問題を放置することは、最悪の場合、会社存続が危ぶまれる深刻な状態にまで発展しかねません。そのため限られた資源で最大現のパフォーマンスを引き出していく必要があり、その解決のカギになるのがエンゲージメント向上と言われています。

2.なぜ、今エンゲージメントなのか

2-1 エンゲージメントとは

ネットで「エンゲージメント」と検索してみると色々な調査会社やコンサルティング会社の定義がヒットします。

• 『従業員エンゲージメントとは、従業員が職場に対して感じる精神的・感情的なつながりの強さである。』（Quantum Workplace）
• 『エンゲージメントの高い従業員とは、自分の仕事や職場に関与し、熱心に取り組み、コミットしている従業員である。』（Gallup）
• 『エンゲージメントとは、会社の成功に貢献しようとする従業員の意欲と能力のこと。』（Willis Towers Watson）

 以上のように、就業環境に関わるエンゲージメントだけでも、様々な定義が存在していますが、ここでは簡単に「会社と従業員の絆の強さ」ととらえます。要するに絆が強ければ強いほど、大きな環境変化も一緒に乗り越えていくことができるというわけです。

2-2 エンゲージメントの種類

就業環境に関わるエンゲージメントは、従業員エンゲージメントとワーク・エンゲージメントの２つの種類にわけることができます。

1. 従業員エンゲージメント

   会社をどれだけ信頼し、ビジョンに共感しているか、どれだけ貢献したいと思っているかという会社への「愛着心」や「貢献意欲」

2. ワーク・エンゲージメント

   仕事に関連するポジティブで充実した心理状態の事を言い、ユトレヒト大学のSchaufeli （シャウフェリ）教授らによって、活力、熱意、没頭の３つが揃った状態であると、学術的にも定義されたもの これら両方を総称してエンゲージメントと呼びます。よって、どちらか一方が高いだけでは期待する効果は得られません。

従業員エンゲージメントが高いだけだと、会社は好きだけど仕事は嫌いといった状態も予想され、なかなか会社は辞めないけど生産性があがらないといった事が発生します。また逆にワーク・エンゲージメントが高いだけでは、仕事は好きだけど会社は嫌いという状態が起こり、同じ仕事で条件が良ければ転職してしまうといった事が起こります。またどちらも低い状態ではよい仕事には繋がりません。

従業員エンゲージメントもワーク・エンゲージメントどちらもバランスよく、高い状態であることが、最大限のパフォーマンスに繋がっていくのです。

2-3 得られる効果

エンゲージメントが高くなることにより、「定着率の向上」「生産性の向上」「顧客満足度の向上」「業績UP」「採用力強化」など様々な効果が期待できます。これらの効果は科学的にも検証されており、調査結果が公開されています。その中でも有名な調査結果がギャラップ社の「エンゲージメントが企業のKPIにどんな影響をあたえるか」です。この調査結果の中では他にも欠勤や事故、欠陥も少ないといった結果も報告されています。

前章で解説したとおり、日本企業が抱える様々な課題に対して、”エンゲージメント”向上が解決のカギとなります。

3.エンゲージメントに向けた第一歩

3-1 施策のポイント

エンゲージメントを高めていくには様々な施策があります。福利厚生や職場環境を充実させたり、人間関係をよくするコミュニケーション施策、評価制度や給与の見直し、成長支援などと多岐にわたります。ただそれらを検討する前に一番重要なポイントとなる基盤作りが大切になります。それが企業理念やミッション・ビジョン・バリューの浸透です。

3-2 先進企業の取り組み

エンゲージメントが高い企業では、多くのケースでしっかりとした基盤づくりを行っています。その基盤づくりとしての理念浸透の手法例をご紹介します。

• 分かりやすい企業理念への見直し
• クレドカード、ビジョンブックの配布
• マネジメント層への教育
• バリューに沿った表彰制度（行動評価）
• 福利厚生ポータルサイトを開設し情報発信

3-3 施策に向けた第一歩

①施策実行までの流れ

具体的にエンゲージメント向上を進める順番はこちらの6つのステップです。ここで重要なのは定期的に現状把握しPDCAを回していくという事です。

②エンゲージメントの測定方法

ではどのように現状把握をしていけばよいのでしょうか。様々な測定方法がありますが、現状の問題点や課題の洗出しが可能なエンゲージメントサーベイがお薦めです。「性別」「年代」「役職」といった社内の属性間の比較や、他社比較によって分析することで、より正確な現状把握ができ問題点や課題を洗い出すことができます。

③施策の検討

選択肢の１つとしてアウトソーシングサービスの活用がお薦めです。洗い出された課題に合わせて、課題解決に向けた様々なソリューションの提供をしてくれ、他社事例などノウハウも豊富で、エンゲージメント向上に向けた取り組みをトータルでサポートしてもらうことができます。

4.まとめ

本記事ではエンゲージメントの基礎知識として、メリットや施策のポイントを紹介しました。エンゲージメントが注目されている理由や、課題解決のカギになるといわれる理由をご理解いただければ幸いです。

著者情報

株式会社イーウェル　ウェルナレ事務局

「人も、企業も、ウェルビーイングへ。」をテーマとして、企業の健康経営や福利厚生の支援を行う株式会社イーウェルが運営する、BtoB（人事総務向け）オウンドメディア「ウェルナレ」の編集部。
2021年7月にメディアリリース後、毎年60回以上、有名企業様とのコラボセミナーや官公庁の専門分野に特化した方を招いてのカンファレンス、大学教授による福利厚生勉強会の開催や専門家記事の掲載などを実施し、多くの方に好評いただいております。
人事部署や経営者が、会社のウェルビーイングを向上されるためのヒントを探して、日々活動しています。

運営会社：株式会社イーウェル