働きやすい職場は、健康経営や働き方改革とどのようにつながっているのでしょうか？
目次
働きやすい職場とは、どんな職場でしょうか。
福利厚生制度が整っている、パソコンや通信環境が整っている、同僚や上司など社内の人間関係が良好、などさまざまなことが挙げられます。
また、働きやすさと働きがいでは違いがあります。
働きやすさは、企業で働くための環境や条件が整っているかなど、外発的なものであり、働きがいは仕事への誇り、達成感や承認、
モチベーションなど内発的なものです。
少子高齢化社会において労働生産人口は、経済産業省の調査結果からもわかるように、今後人口の減少が加速します。
労働人口が減少すれば、優秀な人材の確保が厳しくなり、従業員一人当たりの負担が増え、そういった環境が続けば、
労働環境が悪化し、離職者の増加にもつながります。
離職者の増加から人手不足が慢性的になり、経営にも影響が出てきます。
働きやすい職場は従業員の定着率のアップや優秀な人材確保、さらに生産性のUPにも繋がります。
人材の定着がすすめば、人材育成や採用コストも抑えられるメリットもあります。
従業員は、1日の１／３を職場で過ごすといわれています。業務環境を少しでも快適にするために、空気清浄機の設置、冷暖房を快適な温度の保つ、集中しやすい明るさに調整するなど、積極的にとりいれていきましょう。
また、テレワークを推奨している企業は、通信環境の整備は必要です。
最近は様々な福利厚生サービスを導入している企業が多くなってきていますが、福利厚生を充実させることで、従業員は会社からのサポートを実感することができます。
職場内では、意見交換や情報共有がしやすい風土をつくることが大切です。
仕事や健康上の問題や悩みが発生した場合、躊躇なく相談できる風通しの良い環境を作ることで、起こりうるリスクを未然に防げたり、起こってしまったリスクも早期に対応できることにつながります。
厚生労働省によれば、「働き方改革」は働く方々が、個々の事情に応じた多様で柔軟な働き方を、自分で「選択」できるようにするための改革で、生産性向上や働きやすい環境づくりを目指しています。従業員がお互いに働き方を理解し、休みがとりやすかったり、時短勤務を行いやすかったりする風土醸成が必要です。従業員一人一人がストレスなく、自分にあった働き方を実現できてこそ、健康的な会社といえるでしょう。
明確で公平な人事評価制度は、直接給与に影響を与えることもあり従業員のモチベ―ションや定着率の向上には欠かせない制度です。
また、人間関係による評価のブレがないよう、客観的な評価基準を設定されていることも重要です
介護・育児・自己啓発・健康増進・旅行やエンターテイメントなど、多彩なメニューがパッケージとなっている福利厚生サービスです。 従業員のライフスタイル・ライフステージに応じて、メニューを選択しご利用いただくことが可能です。
働きやすい職場は、働き方改革や健康経営に取り組んでいる企業も大変多く、健康経営を推進し、職場環境を整えることで、従業員の健康増進と企業の業績向上へもつなげています。
上記にあげた取り組みは一例です。取り組みの詳細は、各施策からリンクされていますので、ご覧ください。
施策を行うにあたり、まずは現状を把握し、課題の洗い出しから進めてみましょう。そして自分の会社にあった取り組みを検討していきましょう。
働きやすい職場は、働き方改革、健康経営の推進から整えられていきます。
そして、働きやすい職場環境を整えることは、従業員の働く意欲を高め、人材定着につながり、結果的に生産性向上、組織の発展にもつながります。
健康経営の視点から自社の職場環境づくりを何からはじめればよいか外部に相談してみることも実践への近道になるでしょう