近年、福利厚生の一環としてヨガやマッサージを導入する企業が増えつつあります。ヨガやマッサージの導入によって、従業員の疲れがとれ、リラックス効果・リフレッシュ効果などの健康維持が期待でき、ひいては企業の生産性向上の可能性が見込めるからです。
本記事では、福利厚生として、ヨガやマッサージを導入することの意義や、それによりもたらされるメリットについてご紹介いたします。福利厚生の拡充を検討される際の参考になれば幸いです。
目次
福利厚生の一つとしてマッサージを導入する企業が増加しています。社内にマッサージ師を呼んだり、マッサージ専用スペースを設けたり、契約している店舗に社員が通うことができたり、さまざまな導入形式があります。
マッサージを導入することが近年注目されてきている背景として、従業員の過重労働や長時間労働があるのではないでしょうか。
働き方改革によって少しずつ改善されつつありますが、いまだに残業削減などが話題になることからもわかるとおり、まだまだ現実が追いついていない面もあります。
マッサージの導入は、従業員の健康を第一に考え、健康で長く働いてほしい、という思いや、従業員に対する企業の気づかいが伝わりやすいため、福利厚生としての導入効果が高いと注目を浴びてきています。
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福利厚生としてのマッサージは、従業員の健康やストレスを軽減するために、企業が一部または全額の費用を負担し、提携店舗やオフィス内の専用スペースで提供されるサービスです。これは企業が従業員の慰労と健康を重視する姿勢を示すための重要な取り組みの一つとなっています。
導入形態は企業によって異なりますが、マッサージには大きく分けて医療的な側面とリラクゼーションの側面の二つがあります。
医療的な側面では、法律で定義されている「医療類似行為」のマッサージがあります。これは、専門家による施術を基本とし、疾病の治療や予防を目的としたものです。
一方、リラクゼーション側面では、整体やリフレクソロジー、美容施術など、主に心身のリフレッシュや健康の維持を目的としたマッサージが提供されます。
このようなマッサージサービスの導入により、従業員は日常のストレスや疲れを解消し、リフレッシュすることができます。この結果、業務の生産性向上や、職場の雰囲気向上にも寄与すると考えられます。
また、福利厚生のマッサージサービスの費用は、条件により企業が経費として計上することが可能です。
さらに、業務内容にマッサージが関連している企業では、競合他社の調査や研修の一環として、マッサージサービスを利用させることもできます。この際には、研修費やマーケティング費として経費計上することが可能です。
福利厚生としてのマッサージは、単にリラクゼーションを提供するだけでなく、従業員の健康を守り、生産性を向上させるための有効な手段といえます。その結果、企業全体としての競争力やブランド価値の向上にも寄与すると考えられるのです。
福利厚生でマッサージやエステを導入すると、どんなメリットがあるのでしょうか。本章では、導入する際のメリットを整理してご紹介いたします。
福利厚生の一環としてマッサージを導入することによって、生産性の向上が望めます。心身ともに疲れている状態で仕事を続けていくより、日ごろの疲れを取り、リフレッシュして仕事に励んでもらう方が社員のモチベーションも高まると考えられます。
マッサージを受けることにより、従業員は健康な身体を維持することができるでしょう。
マッサージを受けられるスペースがある企業や、オフィスへ出張する契約を行っている場合は、こちらから実際に店舗へ行かなくてもよいため、就業時間中に施術を受けられるなど、利用しやすいことはメリットといえます。
また、社内で受けるスペースを確保することによって、施術を積極的に受けやすくする環境を作り、心理的な働きかけをすることができ、社員の心身の健康を守るというメッセージも伝えやすくなります。
従業員だけでなく、会社側にもメリットがあります。福利厚生として導入することによって、経費としての計上が可能となります。
ただし、経費計上をする際には下記をクリアしている必要があるので、注意していきましょう。
こうした取り組みを会社全体として行っていけば、企業側の社員への配慮が浸透し、広く理解を得られることにより、よい会社だ、ホワイト企業だ、という認識につながり、社員の定着率の向上、および離職の抑制がおおいに望めます。
また、良い人材を獲得する際のアピールポイントにもなり得ます。社員の健康に配慮している企業と、そうでない企業とでは、ここで大きな差が出てくるのではないでしょうか。
続いて、福利厚生の中でヨガを導入する際のメリットをいくつかご紹介いたします。どのようなメリットがあるのかを把握し、企業の福利厚生の中の選択の一つとして参考していただけますと幸いです。
PCやデスクワークが多い業種などは、日頃から同じ動きしか行わないため、肩こりや目の疲れ腰の痛みなど、ある一定の箇所に負担がかかることも多いでしょう。身体のメンテナンスを行うことで仕事に集中でき、疲労の緩和も見込めるでしょう。
では、逆に福利厚生の一つとしてヨガを導入することによるデメリットはあるのでしょうか。企業側にとってデメリットとなり得ことをいくつかご紹介いたします。
福利厚生を充実させて、社員のモチベーションや健康を気遣うのは非常に良いことではありますが、その一方で企業側が費用を補助しなければならないため、費用負担が大きくなることが予想されます。
福利厚生を充実できない理由のひとつとして費用面を掲げる企業も多くありますが、社員の健康という代えがたいものを得られる投資と捉え、次年度以降の予算に早々に組み込むといった準備を進めていってはいかがでしょうか。
福利厚生でヨガやマッサージを導入することは、社員によっては「なぜヨガなのか」「性別で利用差が出てしまうのでは？」「マッサージなんて受ける必要はないかな」など疑問に思う社員もでてくるのではないでしょうか。ヨガやマッサージの導入はこのような事象がおこってしまう可能性が高く、事実、男性と女性の満足度の偏りが出ることも予想されます。そういった点も想定しておくことも重要です。
ヨガやマッサージは身体を激しく動かすものではないため、一見簡単にできる/受けられると思う方も多くいるのではないでしょうか。しかし、意外と身体の隅々まで筋肉を動かすことから、簡単な動きだからと軽視せずに、少しでも体調の変化がある際には、無理に施術を受けるのではなく、身体をゆっくりと休ませることが重要です。
無理に行うことによって、生産性を低下させてしまい仕事に影響を与える可能性もあるため、従業員の体調管理も必要となり、会社側としてきちんと管理体制を整えなければならないことも考えられます。
マッサージにはさまざまな種類があり、それぞれの施術内容や効果が異なります。そのため、導入を検討する際には、従業員のニーズや企業の予算に合わせて適切なマッサージを選ぶ必要があります。特に、施術者の資格や経験は、従業員の安全と信頼のために重要です。国家資格を持つ施術者や信頼できる専門団体に所属する施術者を選ぶとよいでしょう。
福利厚生を充実させて、社員のモチベーションや健康を気遣うのは非常に良いことではありますが、その一方で企業側が費用を補助しなければならないため、費用負担が大きくなることが予想されます。
マッサージの福利厚生制度の運用方法を検討する際には、施術の場所や費用、利用の頻度などを明確にする必要があります。企業の予算や従業員の利便性を考慮しながら、最も適切な方法を選ぶことが求められます。例えば、オフィス内にマッサージのスペースを設ける、提携店舗を利用する、出張マッサージを導入するなど、さまざまな方法が考えられます。
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運用形態 |
概要 |
備考 |
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拠点出張型 |
オフィスなどの拠点に、マッサージの施術者が出張して福利厚生サービスを提供する。 |
福利厚生費として経費にしやすい傾向がある。 マッサージのサービス利用できる日を設定し、効率的な運用ができる。 拠点で施術場所を設けることで従業員が利用しやすいが、在宅勤務者が多いと利点が薄い。 拠点のどこかにマッサージ施術が行える場所を作る必要がある。 |
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社内常駐型 |
オフィスなどの拠点に、マッサージの施術者が常駐して福利厚生サービスを提供する。 |
福利厚生費として経費にしやすい傾向がある。 拠点で施術場所を設けることで従業員が利用しやすいが、在宅勤務者が多いと利点が薄い。 利用者が少ない場合、サービス提供に無駄が発生する。 拠点のどこかにマッサージ施術が行える場所を作る必要がある。 |
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来院型 |
従業員がマッサージの施術者がいる場所に来訪し、福利厚生サービスを受ける。 |
福利厚生費として経費にしづらい傾向があるが、福利厚生の原則「均等待遇」を強調する狙いで、特定のサービス内容を指定すると処理しやすい。 福利厚生のアウトソーシングサービスにおけるカフェテリアプランのメニューの一つとして設定されることも多い。 |
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自宅出張型 |
従業員の自宅に、マッサージの施術者が出張し、福利厚生サービスを提供する。 |
福利厚生の原則「均等待遇」と「社会通念上相当」のサービスを設計しづらく、福利厚生費として経費にしにくい。 |
マッサージの福利厚生制度の費用は、企業が全額負担するか、一部を補助するかに分かれますが、いずれにしても重要なのは、福利厚生の原則である「均等待遇」を守りつつ、社会通念上相当な範囲内での費用補助を行うことです。
また、なるべく多くの従業員に平等に施術を受けてもらえるような補助設定にする必要があります。あまりに補助が手厚すぎて予約が殺到し、受けたいのにいつも枠が埋まって利用できない、一部社員だけが毎週定期的に予約してしまっている、というような状態は、導入の目的から言って好ましくないでしょう。
補助内容については、導入スタート後にも状況を確認し、受益と負担のバランスを見ながら最適な状況に改定していく必要があります。
マッサージの福利厚生制度を社内に周知し、従業員からのフィードバックを受け取りながら制度をスタートします。周知の方法としては、社内ミーティングやポスター、社内イントラネットやWeb掲示板などを活用すると効果的です。
また、こういった新しい取り組みは、トップダウンでその意図や目的を上から周知し、さらにマネージャー層が自らためしに施術を受けて見せることで、「受けてもいいんだ」「ぜひ受けよう」という空気を醸成し、浸透させやすくなります。
また、最初だけでなく、定期的な情報発信も、継続してサービスを提供し利用してもらうためには必須です。
このように、マッサージの福利厚生制度を導入するための手順は明確ですが、その背後には従業員の健康や生産性の向上を目指す企業の姿勢が必要です。適切な計画と運用によって、従業員と企業双方にとってのメリットを最大限に引き出すことが可能となります。
介護・育児・自己啓発・健康増進・旅行やエンターテイメントなど、多彩なメニューがパッケージとなっている福利厚生サービスです。
従業員のライフスタイル・ライフステージに応じて、メニューを選択しご利用いただくことが可能です。
出典：利用率が高い福利厚生！全従業員が対象の「会社deマッサージ」とは？？ 株式会社Wiz（ワイズ）
出典：コロプラ新オフィスの全貌を公開！コンセプトは「従業員の健康×クリエイティブな活動環境」 株式会社コロプラ
出典：コストをかけずに充実した福利厚生を実現するパッケージサービス「WELBOX」
本記事では、福利厚生の一環としてマッサージを導入する際の企業側のメリットについていくつかご紹介させていただきました。企業側としては社員の健康について考えることは今後重要です。いかに健康で業務に励んでもらえるかを考え、生産性を高めていくうえでは、マッサージやその補助を導入することを検討する価値はあるのではないでしょうか。