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2024/01/15 (公開:2021/12/02)

人材獲得競争に負けない ~従業員のエンゲージメントを高める方法~


人材獲得競争に負けない ~従業員のエンゲージメントを高める方法~

近年、「従業員エンゲージメント」という言葉について耳にすることが多くあるのではないでしょうか。従業員エンゲージメントを高めることは、人材獲得及び企業の成長・持続の可能性・生産性向上の為に非常に重要な取り組みであります。

「従業員エンゲージメント」は以前から、欧米企業を中心とした世界の成長企業で注目されており、人材マネジメントの新たな常識となっていますが、日本ではまだあまり浸透されておらず、どのような取り組みなのか、また高めるためには、どのようなことを行えばよいのか未だあまり知られておりません。

本記事では、まず従業員エンゲージメントを向上させる目的や背景、メリットをご紹介させていただき、従業員エンゲージメントについて少しでも理解が高まれば幸いです。

※この記事は、2021年9月9日に開催されたウェビナー『人材獲得競争に負けない~従業員のエンゲージメントを高める方法~』の内容をもとに作成しています。

1. 従業員エンゲージメントの考え方

従業員エンゲージメントについて、ご存知の方はどのくらいいらっしゃるのでしょうか。従業員エンゲージメントとは「従業員の会社への愛着心」「従業員が所属する会社に貢献したいという気持ち」と言われています。従業員エンゲージメントと類似する言葉である、従業員満足度とは異なります。従業員満足度とは、従業員が給与や福利厚生等に満足しているかという指標であり、自発的に貢献したいという気持ちや業績に直接連動するわけではありません。

日本は、従業員エンゲージメントがそもそも低いと言われています。米ギャラップ社の調査によると、日本は先進国であるにもかかわらず、従業員エンゲージメントのランキングが139位中132位と世界最低水準となっています。理由の一つとして、日本は終身雇用の文化が根強く、基本的に従業員は会社を辞めることがありませんでした。そのため、企業が従業員のエンゲージメントの向上を行う必要がなかったと言えます。しかし、現代は働き方改革やコロナ禍の影響などで従業員の価値観の変化が早くなっており、会社が生き残るための重要な施策と位置づけられ、今後は新たな人材マネジメントの常識になっていくと考えられています。

※参考元:P-Tips「昨今注目されている「エンゲージメント」とはなにか。」

 https://pca.jp/p-tips/articles/dh191001.html

           

2.従業員エンゲージメントが注目されている背景

従業員エンゲージメントが近年注目を浴びている背景には、以下の要因があると考えられています。

     

2.1 終身雇用からキャリア型への変化

従来の日本は、終身雇用制度で同じ会社に定年まで勤めるのが普通でした。しかし近年は、働き方が多様化しており、従業員が愛着を持てない、働きがいが感じられないと思ったら自分にあった働き方を求め転職をすることが当たり前となりました。そのため、企業は人材の獲得に従来よりも力を注がなくてはいけなくなっています。

     

2.2 労働人口の不足

少子高齢化の加速により、2060年には労働人口が約2500万人減少すると言われています。人材不足は企業にとって致命的となり、今後は人材獲得競争に打ち勝っていかなくては企業の成長・持続の可能性にまで影響が出てしまいます。

     

2.3 コロナ禍でのリモートワークの定着

さらに、コロナ禍で働き方が急激に変化しました。特にリモートワークでは「人事評価への不安」「健康状態の悪化」「緊張感の低下」「コミュニケーションの希薄化」が懸念されており、何も対策をしないと従業員のやる気は下がり、離職率が高くなってしまう可能性があります。

              

3.従業員エンゲージメント向上のメリット(効果)

従業員エンゲージメントを向上させることによって、下記のメリットが考えられます。

      

3.1 離職率の低下

ある調査では、エンゲージメントが高い従業員は、低い従業員と比較して約87%離職率が低い事がわかっています。今後さらに人材の獲得が難しくなることを考えると、従業員エンゲージメントを向上させ、離職率を下げることが重要になると言えます。

  

3.2 生産性・売上の向上

従業員エンゲージメントが高い会社の方が、生産性・売上高・利益率も高くなり、品質の欠損や欠勤率が低くなることが分かっています。

   

3.3 採用確定率の向上

従業員エンゲージメントが高まることがわかると、入社後の活躍が期待できる人材が採用できる確率も高まります。なぜなら、従業員エンゲージメント向上への取り組みを通じて、採用段階でその人材が会社とマッチしているのか考えられるからです。また、企業側の考えも明確に伝えることが出来、企業に対して愛着や信頼感を抱いてもらいやすいため、内定率が上がります。また、エンゲージメントの高い従業員は、会社から強制されることなく、自発的に自社の魅力を取引先や家族、友人など社外に発信してくれます。

そうすることで、自社にマッチしそうな友人や元同僚などを自社に紹介する、いわゆる「リファーラル採用(リファラル採用)」が社内に浸透・活性化する可能性が高まります。

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4.従業員エンゲージメントを高める方法

従業員エンゲージメントを高めることで色々なメリットがあることは分かりましたが、一体どのようにエンゲージメントを高めればよいのか、高める方法を次にご紹介いたします。

           

4.1 ビジョンの共有

JTBモチベーションが行った調査では、自分の会社の企業理念を説明できるかと回答した一般社員が全体の33%にとどまりました。この結果は、会社のビジョンが浸透していない状況を明確に示しています。ビジョンが浸透していないと、従業員がどのような目的で働いているのか分かっていないということで、企業にとっては大きな問題です。

分かりやすく心に響くビジョンがある会社では、従業員が仕事の意味を理解することができ、やりがいを感じられ、従業員エンゲージメントが高くなります。

企業理念・ビジョンを分かりやすく、従業員の心に響くビジョンにすること、また、長期的に会社が発展するためには、ビジョンに共感する人を集めることが大切でもあります。

  

4.2 承認欲求を満たす

仕事で成果が出たときに、社内で賞賛されたり、社外から注目されるのは現場のオペレーション職ではなく、営業職がメインになるケースが目立ちます。一方で、企画・クリエイティブ職の従業員は中長期的な成果が多く、評価されづらい場合が多いかと思います。評価されない状況が続くと、日々頑張っているのに自らの仕事の成果が十分に承認されないという不満がたまり、精神的に疲弊してしまいます。こうしたことにならないために、普段脚光があたりづらい部門の従業員に対して、賞賛の機会を設ける、商品を評価してくれる顧客とかかわる機会を設ける、部下を承認する姿勢を示すといった取り組みを行うことが重要とされます。

  

4.3 働きやすい環境作り

皆様の会社では、時代に合わないような制度は残っていないでしょうか?

例えば、長時間労働、生産性の伴わない会議、年功序列型の給与体系、利便性の低いインフラ環境などです。価値観は多様化してきています。時代に合わないような制度が残っていると、無駄な仕事が多い、効率的に仕事が出来ないと従業員の不満がたまり、従業員エンゲージメントの低下、最終的に離職に繋がってしまいます。社会のスピードは急激に変わっています。そういった時代の流れに即した職場環境作りを行いましょう。

フレックス制度の導入、会議時間の短縮や削減、成果主義による給与体系、リモートワークにも適応したストレスのないインフラ環境の整備等、制度の見直しを行うことで従業員の効率性があがり、自身のキャリアアップやスキルアップを行う時間等も増え、従業員エンゲージメントが向上し、ずっとこの会社で働きたいと思ってくれるようになると考えられます。

     

4.4 PDCAを回す

そもそも自社の課題をわかっていないという担当者の方も、多いのではないでしょうか?また、今まで説明したような会社独自の課題が深刻化していることもあるため、従業員のエンゲージメントレベルを一度チェックすることもお勧めいたします。そこで課題を明確化し、課題に対する施策を実行します。施策をやっても効果がなければ意味がありませんので、効果をチェックするために再度エンゲージメントの測定を行うことが重要です。また、従業員のエンゲージメントは、外部要因、人事異動、施策等の影響で日々変化します。年に1回の調査では日々変化する心の動き、関係性の揺らぎを見るには不十分ですので、定期的、継続的にこまめに診断することが大切です。

        

5. まとめ

本記事では、従業員エンゲージメントの背景や向上することでのメリットをいくつかご紹介させていただきました。本文でも記載していますが、近年では人材を定着させること、確保することが困難になってきています。従業員のエンゲージメントを向上させ、ずっとこの会社で働きたいと思ってもらえるようにするにはどうしたらいいのかを考え、実行していくことが重要です。

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著者情報

株式会社イーウェル ウェルナレ事務局

「人も、企業も、ウェルビーイングへ。」をテーマとして、企業の健康経営や福利厚生の支援を行う株式会社イーウェルが運営する、BtoB(人事総務向け)オウンドメディア「ウェルナレ」の編集部。
2021年7月にメディアリリース後、毎年60回以上、有名企業様とのコラボセミナーや官公庁の専門分野に特化した方を招いてのカンファレンス、大学教授による福利厚生勉強会の開催や専門家記事の掲載などを実施し、多くの方に好評いただいております。
人事部署や経営者が、会社のウェルビーイングを向上されるためのヒントを探して、日々活動しています。

 

 

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